Ron Bousso Dmitry Zhdannikov
[ロンドン ５日 ロイター] - 英石油大手ＢＰのバーナード・ルーニー最高経営責任者（ＣＥＯ）はロイターのインタビューで、エネルギー転換戦略をこれ以上縮小するつもりはないと述べた。
同社は石油・ガス生産削減計画が投資家の不評を買い、株価がライバル企業をアンダーパフォームしている。
今年に入り、２０３０年までに計画する石油・ガス生産削減ペースを従来の１９年比４０％から２５％に引き下げた。
それでも３０年までに減産を目指す主要企業はＢＰのみで、同業の英シェルは石油生産量を据え置く一方でガスの生産を拡大する計画。仏トタルエナジーズも増産を目指す。
ＢＰの移行計画への投資家の反応は冷ややかで、株価は２０年２月のルーニーＣＥＯ就任以降、４％程度の上昇にとどまっている。一方、シェルとトタルエナジーズの上昇率は約２０％と２９％、米シェブロンとエクソンモービルは５０％と８０％に達している。
石油とガスは依然としてＢＰの主要な収入源だが、ルーニー氏はエネルギー移行をこれ以上遅らせるつもりはないと述べ、移行計画を堅持する姿勢を示した。
「世界が必要としていることだと信じている。これが株主の長期的な利益につながることを証明するのがわれわれの仕事だ」と語った。
「われわれは石油価格と相関関係のない分野で成長していく。それは非常に価値のあることだ」と述べた。
また、自家輸送に関しては電気自動車（ＥＶ）への移行が進んでおり、革命が起きていると指摘した。