Nobuyo Saito
［東京 １４日 ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比３４２円４９銭高の３万３０４９円０１銭と反発した。８月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の結果を受け、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が来週の会合で金利を据え置く可能性が強まったことで、東京市場でも買いが優勢となった。株価は９月７日以来１週間ぶりに３万３０００円を回復した。
日経平均は２１９円高と堅調なスタート。その後も上げ幅を拡大し、株価は一時、前営業日比３７９円高の３万３０８５円８６銭まで上昇した。原油高を背景にエネルギー株が買われたほか、米ハイテク株高を受け、指数寄与度の高い半導体関連株の上昇が目立った。
東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジストは「米ＣＰＩを無難に通過し、米長期金利が低下したことで、東京市場でもグロース（成長）株が堅調で相場をけん引した」との見方を示した。ただ、心理的節目の３万３０００円を超えると利益確定売りも出やすいほか、来週には連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を控えていることもあり、後場にかけてさらに上値を追う展開にはなりづらいのではないか、とみている。
ＴＯＰＩＸは０．６９％高の２３９５．１７ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は１兆８３４５億８４００万円だった。東証３３業種では、値上がりは石油・石炭製品や鉄鋼、精密機器など２９業種で、値下がりは空運やゴム製品、海運など４業種だった。
個別では、東京エレクトロンが３．３％高、アドバンテストは１．４％高だった。２０２４年７月期の業績見通しが好感された鳥貴族は４．６％高で、年初来高値を更新した。一方、第３・四半期の営業赤字が嫌気されたエイチ・アイ・エスは６．３％安だった。