日経平均は大幅続落。 18日の米国市場では、中国株の下落に加え、小売大手ウォルマートの決算が嫌気されたことなどから、NYダウが33ドル安となった。
こうした流れを受けて、日経平均は86円安からスタートすると、前場には人民元基準値の発表後に下げ幅を3ケタに広げた。
後場に入ると、先物に上海総合指数の急落をきっかけとした売りが断続的に入り、日経平均は下げ幅を拡大。
その後も軟調に推移し、本日の安値圏で取引を終えた。
中国の景気減速懸念から、関連銘柄の下げが目立った。
大引けの日経平均は前日比331.84円安の20222.63円となった。
東証1部の売買高は20億9975万株、売買代金は2兆4254億円だった。
業種別では、保険業、空運業、化学が下落率上位だった。
一方、上昇したのはパルプ・紙、電気・ガス業、石油・石炭製品の3業種のみだった。
個別では、東電力 (TOKYO:9501)、みずほ (TOKYO:8411)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)など売買代金上位は全般軟調。
村田製 (TOKYO:6981)、第一生命 (TOKYO:8750)、ＴＤＫ (TOKYO:6762)が4％超下落したほか、良品計画 (TOKYO:7453)も5％安と下げが目立った。
また、トランコム (TOKYO:9058)、進学会 (TOKYO:9760)、ＦＵＪＩＭＩ (TOKYO:5384)などが東証1部下落率上位となった。
一方、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)や任天堂 (TOKYO:7974)はプラスを確保した。
東芝 (TOKYO:6502)は7％超上昇し、東証1部上昇率2位にランクイン。
その他、ＮＥＸＹＺ (TOKYO:4346)、明治海 (TOKYO:9115)、インプレスＨ (TOKYO:9479)などが上昇率上位となった。