Nell Mackenzie
［ロンドン ２７日 ロイター］ - ヘッジファンドが２４日までの週に売却した米国のハイテク・メディア株の規模は、７月以降で最大だった――。ゴールドマン・サックスが２４日公表した顧客向けのプライムブローカレッジ週間取引報告でこうした状況が判明し、これらの銘柄に対するヘッジファンドの投資熱に陰りが見え始めた可能性がうかがわれる。
ゴールドマンは先週、米ハイテク株、とりわけアップルやアマゾン・ドット・コム、エヌビディアなど超大型７銘柄「マグニフィセント７」への投資の集中ぶりは過去２２年で最も強烈になっていると明らかにしたばかり。
しかし今回の報告によると、２４日までにゴールドマンのプライムブローカー部門（取引相手はヘッジファンド）で売越額が最も大きかったのは情報技術と通信関連の銘柄だった。
また２４日までの週は、ヘッジファンドによるこれらの銘柄の買い持ち規模も約８カ月ぶりの急速なペースで圧縮された。
米ハイテク株については複数の有力投資家が、債券市場の落ち着きと米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げ休止観測でも価格押し上げの要素として不十分ではないか、と先行きに厳しい見方をしている。