(TOKYO:6816) アルパイン 1539 -40続落で安値更新。 独ＶＷの排ガス不正操作に伴う影響懸念が強まる形になっているもよう。
モルガン・スタンレー証券では、カーエレ企業のなかでＶＷ向け売上構成比が最も高いのが同社であると指摘。
前年度のＶＷ／ａｕｄｉ向けは435億円程度と推定され、売上構成比は約15％と試算しているようだ。
なお、クラリオンは同2％以下と推定しているほか、パイオニアはＶＷ向け純正ナビでの納入はないとみているもよう。
(TOKYO:6976) 太陽誘電 1494 -20さえない。
ＳＭＢＣ日興証券では投資判断「３」継続で、目標株価を1700円から1100円に引き下げている。
スマホの成熟化、ハイエンドスマホの減速などを考慮すると、第2四半期以降は稼働益が剥落、会社計画未達になると予想しているようだ。
今期営業利益は会社計画190億円を下回る177億円を想定へ。
なお、ＳＭＢＣ日興では本日、電子部品各社の目標株価を引き下げている。
(TOKYO:6594) 日本電産 8514 -520下げ目立つ。
モルガン・スタンレー証券では、ハプティックモータの収益貢献が限定的であることから、7-9月期営業利益は320億円程度にとどまると捉えているようだ。
市場コンセンサスは350億円レベルになっている。
また、ハプティックモータは競合企業の生産次第では、第3四半期以降の生産数量が需要数量を上回る可能性も否定できないとみているもよう。
通期でもコンセンサス下振れのリスクがあるとしている。
(TOKYO:7013) ＩＨＩ 322 -4さえない。
独ＶＷの排ガス試験不正問題を受けて、同社のターボチャージャー事業の影響が懸念される形になっているようだ。
ＶＷは同社のターボチャージャーの最大の供給先とみられており、ＶＷ社の販売台数減少、価格低下圧力の強まりなどが警戒される状況に。
ＶＷ向けのウェイトが相対的に高いとされる日本ガイシも本日は続落の展開に。
(TOKYO:2749) ＪＰＨＤ 323 +29急伸。
前日に安倍首相が、2020年に向けた経済成長の推進力となる新たな「三本の矢」として、合計特殊出生率1.8を目指す子育て支援策などを挙げており、保育園運営など子育て支援最大手と位置づけられている同社には政策メリットなどが期待される格好になっているようだ。
待機児童ゼロ化などに向けた政策運営の活発化などが想定される形に。
(TOKYO:4543) テルモ 3465 +290買い優勢。
前日に業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は上半期が310億円から370億円に、通期が700億円から760億円に増額修正。
通期では市場コンセンサス740億円レベルも上回る水準となっている。
海外カテーテル事業、脳血管事業の売上が好調に推移していることが背景。
世界的な景気減速懸念が強まる状況下、市場想定を上回る業績上振れに評価が集まる展開となっている。
(TOKYO:9503) 関西電力 1401 +123買い優勢。
野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価は1880円を継続している。
電気料金の再値上げによって今期経常利益は大幅に回復する確度が高いにもかかわらず、株価は直近ピークから大きく下落、割安感が強まったと判断しているもよう。
原油安メリットが相対的に大きく、中国などの景気減速リスクが懸念される中、業績下振れリスクが低い点が評価される可能性も考慮としているようだ。
(TOKYO:6753) シャープ 146 -9売り先行。
上半期営業損益は従来予想の100億円の黒字から一転、300億円程度の赤字になる見通しと観測報道が伝わっている。
通期予想800億円の黒字達成は難しい状況ともされている。
スマホ向け液晶部品の伸び悩みなどが背景。
同業他社との提携や事業売却などのリストラ進展期待は高まる状況だが、引き続き厳しい事業環境を警戒視する動きも再燃へ。