[日本インタビュ新聞社] - ■イランの報復攻撃で投資戦略はどうなる？
イランによるイスラエルへの攻撃を受け、中東情勢が緊迫化している。個人投資家は、この緊張の高まりを「売り」か「買い」の材料と捉えるのだろうか。原油価格の高騰は、産油関連の鉱業株、石油株、海運株の追い風となる可能性がある。イランによるホルムズ海峡封鎖は、海運市況を押し上げ、海運株の再人気化を招く可能性もある。さらに、紛争が拡大すれば、防衛関連株の需要も高まるだろう。しかし、現時点では状況が流動的であり、本来、個人投資家は様子見が賢明となる。まずは、今後の展開を注視し、情報収集を怠らないことが重要である。
以下、具体的な投資先候補をいくつか紹介する。
【原油価格高騰の場合】
・鉱業株：ＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東証プライム）、石油資源開発＜１６６２＞（東証プライム）、Ｋ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東証プライム）など
・石油株：富士石油＜５０１７＞（東証プライム）、出光興産＜５０１９＞（東証プライム）、ＥＮＥＯＳホールディングス＜５０２０＞（東証プライム）など
・大手商社株：三井物産＜８０３１＞（東証プライム）、三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）など
【ホルムズ海峡封鎖の場合】
・海運株：日本郵船＜９１０１＞（東証プライム）、商船三井＜９１０４＞（東証プライム）、川崎汽船＜９１０７＞（東証プライム）など
【紛争拡大の場合】
・防衛関連株：細谷火工＜４２７４＞（東証スタンダード）、豊和工業＜６２０３＞（東証プライム）、石川製作所＜６２０８＞（東証スタンダード）など
・重工業株：三菱重工業＜７０１１＞（東証プライム）、川崎重工業＜７０１２＞（東証プライム）、ＩＨＩ＜７０１３＞（東証プライム）など
・自動車株：ＳＵＢＡＲＵ＜７２７０＞（東証プライム）など
なお、金は伝統的に安全資産とみなされており、地政学的リスクが高まった際に買われる傾向がある。今回の緊張が高まれば、金価格も上昇する可能性は十分にある。投資家は、こうした情報を参考に、自身の投資判断を行っていくことが重要となろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部）