*09:50JST 概況からBRICsを知ろう ロシア株式市場は4日続伸、欧州市場の上昇が好感
【ブラジル】ボベスパ指数 125333.89 -0.49％
15日のブラジル株式市場は4日続落。
主要株価指数のボベスパ指数は前日比612.20ポイント安(-0.49％)の125333.89で引けた。
日中の取引レンジは125033.98-126250.41となった。
前半はプラス圏を回復する場面もあったが、後半は売りに押された。
中東情勢の緊迫化が警戒され、リスク回避の売りがやや優勢。
また、米利下げ期待の後退なども外資の流出懸念を強めた。
ほかに、通貨レアル安の進行がブラジル株の圧迫材料となった。
【ロシア】MOEX指数 3472.19 +0.46％
15日のロシア株式市場は4日続伸。
主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比15.95ポイント高(+0.46％)の3472.19ポイントで引けた。
日中の取引レンジは3454.06-3476.98となった。
前日の終値近辺でもみ合った後は上げ幅をじりじりと拡大させた。
欧州市場の上昇が好感され、ロシア株も買われた。
また、通貨ルーブル安の進行も輸出銘柄の買い手掛かりとなった。
一方、指数の上値は重い。
中東情勢の緊迫化などが警戒された。
また、米利下げ時期の先送り観測なども嫌気された。
【インド】SENSEX指数 73399.78 -1.14％
15日のインドSENSEX指数は続落。
前日比845.12ポイント安(-1.14％)の73399.78、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同246.90ポイント安(-1.10％)の22272.50で取引を終えた。
終始マイナス圏で推移し、終盤下げ幅をやや拡大させた。
中東情勢の緊迫化を受け、リスク回避の売りが優勢。
また、米利下げに慎重姿勢を示していることも外資の流出懸念を強めた。
ほかに、外国人投資家（FII）の売り継続が圧迫材料となった。
FIIはこの日、2日連続の売り越しとなった。
【中国本土】上海総合指数 3057.38 +1.26％
週明け15日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前営業日比37.91ポイント高（+1.26％）の3057.38ポイントと反発した。
中国経済対策の期待感が相場を支える。
商務部など関係14部門は12日、消費財の買い替え促進に向け、22項目の行動計画を発表している。
低迷するマーケットを支援するため、当局が新たな施策を打ち出したこともプラスだ。
また、「国家隊」と呼ばれる中国の政府系投資会社、中央匯金投資有限責任公司が4月12日までに、主要4行のA株保有を大幅に増やしたことも判明している。
15日のブラジル株式市場は4日続落。
主要株価指数のボベスパ指数は前日比612.20ポイント安(-0.49％)の125333.89で引けた。
日中の取引レンジは125033.98-126250.41となった。
前半はプラス圏を回復する場面もあったが、後半は売りに押された。
中東情勢の緊迫化が警戒され、リスク回避の売りがやや優勢。
また、米利下げ期待の後退なども外資の流出懸念を強めた。
ほかに、通貨レアル安の進行がブラジル株の圧迫材料となった。
【ロシア】MOEX指数 3472.19 +0.46％
15日のロシア株式市場は4日続伸。
主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比15.95ポイント高(+0.46％)の3472.19ポイントで引けた。
日中の取引レンジは3454.06-3476.98となった。
前日の終値近辺でもみ合った後は上げ幅をじりじりと拡大させた。
欧州市場の上昇が好感され、ロシア株も買われた。
また、通貨ルーブル安の進行も輸出銘柄の買い手掛かりとなった。
一方、指数の上値は重い。
中東情勢の緊迫化などが警戒された。
また、米利下げ時期の先送り観測なども嫌気された。
【インド】SENSEX指数 73399.78 -1.14％
15日のインドSENSEX指数は続落。
前日比845.12ポイント安(-1.14％)の73399.78、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同246.90ポイント安(-1.10％)の22272.50で取引を終えた。
終始マイナス圏で推移し、終盤下げ幅をやや拡大させた。
中東情勢の緊迫化を受け、リスク回避の売りが優勢。
また、米利下げに慎重姿勢を示していることも外資の流出懸念を強めた。
ほかに、外国人投資家（FII）の売り継続が圧迫材料となった。
FIIはこの日、2日連続の売り越しとなった。
【中国本土】上海総合指数 3057.38 +1.26％
週明け15日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前営業日比37.91ポイント高（+1.26％）の3057.38ポイントと反発した。
中国経済対策の期待感が相場を支える。
商務部など関係14部門は12日、消費財の買い替え促進に向け、22項目の行動計画を発表している。
低迷するマーケットを支援するため、当局が新たな施策を打ち出したこともプラスだ。
また、「国家隊」と呼ばれる中国の政府系投資会社、中央匯金投資有限責任公司が4月12日までに、主要4行のA株保有を大幅に増やしたことも判明している。