日経平均は3日ぶりに反落、FOMC控え売り一巡後はこう着相場に

*15:30JST 日経平均は3日ぶりに反落、FOMC控え売り一巡後はこう着相場に 11日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は120.62ドル安（－0.31％）の38747.42ドル、ナスダックは151.02ポイント高（＋0.88％）の17343.55、S&P500は14.53ポイント高（＋0.27％）の5375.32で取引を終了した。
米連邦公開市場委員会（FOMC）や消費者物価指数（CPI）の発表を控え警戒感に売られ、寄り付き後から下落。
ダウは商業用不動産などへの懸念に銀行セクターが重しとなり、終日、軟調に推移した。

一方、ナスダックはアップルの上昇が支援し上昇に転じ終盤にかけて上げ幅を拡大。
連日で過去最高値を更新した。


米国株は高安まちまちだったが、今晩のFOMC声明発表を前に、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
週初からの上昇分を打ち消すような下げとなったが、ポジション調整が一巡した後は38800円水準でのもみ合いとなった。
長期金利の指標となる新発10年物国債利回りが1.000％を割り込んだことで金融株の重しとなったが、日米中銀会合ウィークのなか、積極的な売りは手控えられ日経平均はこう着。
プライム市場の売買代金は今年2番目の低水準となった。


大引けの日経平均は前日比258.08円安（－0.66％）の38876.71円となった。
東証プライム市場の売買高は15億127万株、売買代金は3兆3653億円。
業種別では、パルプ・紙、証券・商品先物取引業、海運業、不動産業、精密機器などが下落した一方、石油・石炭製品、鉱業の2セクターのみ上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は37％、対して値下がり銘柄は57％となっている。


日経平均採用銘柄では、新しい中期経営計画に対する物足りなさが先行し日本製鋼所 (TYO:5631)が下落したほか、三菱地所 (TYO:8802)、東京建物 (TYO:8804)、三井不動産 (TYO:8801)など不動産株の一角もさえない。
このほか、東宝 (TYO:9602)、第一三共 (TYO:4568)、王子ホールディングス (TYO:3861)、レゾナック・ホールディング (TYO:4004)が下落した。


一方、米アップル上昇が影響してTDK (TYO:6762)、日東電工 (TYO:6988)、村田製作所 (TYO:6981)、アルプスアルパイン (TYO:6770)、太陽誘電 (TYO:6976)などアップル関連銘柄がそろって上昇。
また、資源価格上昇を受けて、ENEOSホールディングス (TYO:5020)、出光興産 (TYO:5019)、INPEX (TYO:1605)も買われた。
このほか、あおぞら銀行 (TYO:8304)、伊藤忠 (TYO:8001)、レーザーテック (TYO:6920)が上昇した。