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セグメント別の売上高は医薬品事業が前期比0.9%減の5,700百万円、感染管理事業が同8.6%増の3,480百万円が見込まれている。
医薬品事業は国内こそ横ばいが予想されているものの、中国での5年に1度の薬事ライセンス更新期に当たり、その間の出荷制限を織り込んでいる。
感染管理事業では消費者庁関連報道から徐々に戻り歩調にあり、前期のような多額の返品も見込まないことから増収の予想である。
利益については前期に多額(259百万円)の返品調整引当金戻入益があったこと、広告宣伝費など販管費の増加(281百万円)、新工場稼動に伴う医薬品製造試験費用に関わる研究開発費増(403百万円)などが重なることが大きい。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田 秀夫)