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営業利益は、素材事業が原燃料価格の低下や、構造改革効果により大幅増益となったことに加え、ヘルスケア事業も主力製品・サービスが堅調に推移したことから、前年同期比309億円増加し555億円となった。
また経常利益も為替差損等があったものの同278億円増の568億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、構造改革に伴う特別損失の減少等も加わり同493億円増加し349億円となった。
同社は、金融市場の不安定な動きや資源価格の低落など、世界経済の先行きの不透明感が益々強まっている足下の状況においても、2014年11月に公表した「修正中期計画」に基づき、引き続き「構造改革」の各種施策を実行して収益基盤の整備を推進していくとしている。
一方で、重点戦略事業、新規事業への重点的な資源配分を行い、新たな顧客価値の創造に向けた「発展戦略」に基づく各種のプロジェクトへの投資も積極的に実施していく。
当年度の通期業績予想については2016年2月1日の第3四半期決算発表時に、前回予想からの上方修正を行い、営業利益は650億円(前回予想580億円)、経常利益は650億円(同580億円)、親会社株主に帰属する当期純利益は370億円(同340億円)としている。