アジア市場は、米国のビッグ・テックとAI株、特にエヌビディアの暴落が投資家心理を冷やす可能性があるため、火曜日は慎重な展開になりそうだ。エヌビディアの株価は月曜日に6.7％下落し、3日間で16％下落した。
しかし、ダウ工業株30種平均は月曜日に1ヶ月ぶりの高値をつけ、ナスダック総合株価指数は3日連続で下落した。四半期最終取引日となる金曜日に発表される米インフレ統計を前に、投資家は引き続き警戒感を強めているようだ。
週明けのマクロ経済環境は、月曜日に米国債利回りが低下し、ドルが約2週間ぶりの大幅下落となるなど、支援材料が多いように思われた。これはアジア市場や新興国市場に恩恵をもたらす可能性がある。
火曜日のアジア地域の経済指標は比較的軽めで、マレーシアの消費者物価上昇率、日本のサービス部門生産者物価、韓国とオーストラリアの消費者信頼感指数、香港の貿易統計が予定されている。
アジアのハイテク・セクターは米国に追随する可能性があり、台湾のベンチマーク指数は月曜日に過去2ヵ月で最大の下げを記録し、台湾半導体製造股份有限公司は3％を超える下げを記録した。香港のハンセン・テック指数も2ヶ月ぶりの安値をつけ、終値は0.6％安となった。
日本では、日銀の議事録でインフレ対策のための利上げの可能性が議論されたことが明らかになった。月曜の為替レートは若干円高に振れたものの、1ドル＝160円台近辺で推移している。この水準は、過去に日本当局による大幅な円買い介入を引き起こしたことがある。
マレーシアの5月の年間インフレ率は1.9％と、4月の1.8％からわずかに上昇すると予測されている。一方、金曜日に発表される東京の消費者物価指数は、最近の円安と過去3週間で12%上昇した原油価格が懸念材料となり、日本の全国的な物価上昇圧力に関する洞察を提供すると予想される。
火曜日の市場にさらなる方向性を与える可能性があるため、投資家はこれらの動向を注意深く見守るだろう。
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