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ヒマラヤ Research Memo(8):ROEは8%前後の水準、同業他社比で高い水準を維持

発行済 2016-05-09 15:44
更新済 2016-05-09 16:00
ヒマラヤ Research Memo(8):ROEは8%前後の水準、同業他社比で高い水準を維持
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■同業他社比較 一方、財務の健全性について見れば、大手2社の自己資本比率が50%以上で推移しているのに対して、ヒマラヤ (T:7514)は30%台とやや低水準となっている。
これは同社の有利子負債依存率(有利子負債÷総資産)が20%台と大手2社(2015年12月末でゼビオ0.3%、アルペン11.2%)に対して高水準となっているためだ。
ただし、上場企業の中で見れば自己資本比率が極端に見劣りするわけではない。
また、ここ数年で見れば同社の有利子負債依存率も低下傾向にあり、財務体質は着実に改善していると言えよう。
今後についても、新規出店ペースは年間10店舗強程度であり、出店経費に関しては期間損益で十分賄える見通しとなっている。
このため、M&Aなど大きな資金需要が発生しない限り、有利子負債の水準としては現状レベル、もしくは改善が進むものと予想される。
株主資本効率の観点で見れば、ROEではここ数年、大手2社が低下傾向となっているのに対して、同社は8%前後の高い水準を維持してきた。
2015年度については暖冬の影響によって利益が落ち込み、ROEも5%前後に低下するとみられるが、それでも大手2社よりも高くなる見込みで、資本効率の高い経営ができているものとして評価されよう。
主な株価指標を見ると、今期予想PERに関してはアルペン、ゼビオが20倍台以上となっているのに対して、同社は10倍台となっており相対的に割安な水準にあると言える。
PBRについては3社とも1.0倍を割り込んでおり、純資産価値を下回る評価となっている。
ここ数年、売上高は伸びるものの、利益に関しては低迷が続いていることが背景にあると考えられる。
こうした市場環境下において、同社では「接客力の向上」により顧客から支持される店舗づくり目指すだけでなく、プロパー販売力を強化することでメーカーからも支持される小売店を目指すことで同業他社との差別化を図り、収益拡大を進めていく考えだ。
2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて、スポーツ用品の市場環境は堅調に推移するとみられ、同社の業績も2017年8月期以降は再び成長路線に転じることが予想される。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)

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