ソフトウェア株の売り:AnthropicのMythosモデル懸念でPLTR、MSFTが下落
- 米国とイランの協議進展を受け、市場に安心感が広がっている。こうした中、メガキャップ銘柄が再び脚光を浴びる可能性がある。割高感のないメガキャップの中で、アナリストが注目しているのはどの銘柄か?
水曜日、米国とイランが停戦を発表し協議を開始したことで、市場は大きく上昇した。ダウ平均は2.85%高、S&P 500は2.51%高、ナスダック総合は2.80%高となった。
ただし、紛争終結と断言するのは時期尚早だ。イランはすでに合意違反の懸念を表明しており、先物市場もやや軟調な動きを示している。とはいえ、全体としては明るい兆しが見える。
一部のストラテジストは、トランプ大統領にとって停戦維持と長期合意の推進が得策だと指摘している。
もっとも、市場は引き続き大きく揺れ動く可能性がある。トランプ大統領は強硬姿勢と融和姿勢を行き来するパターンを繰り返しており、これが相場の上下両方向のボラティリティを生んでいる。
それでも、短期的なノイズを除けば、相場の方向性は上向きだ。モメンタムは改善し、投資家心理も好転しつつある。
こうした環境下で、時価総額2,000億ドル超の大型優良銘柄、いわゆるメガキャップが再び注目を集めそうだ。
特に、年初来で下落している銘柄が多く、バリュエーションモデルやアナリスト評価から見て割安圏にあることが追い風となる。
そこで今回、Investing.comのスクリーナーを使い、以下の条件で米国市場のメガキャップ銘柄を抽出した:
- 時価総額2,000億ドル超
- アナリスト目標株価に基づく上昇余地30%以上
- フェアバリューに基づく上昇余地10%以上
この条件により、割高な銘柄やすでにフェアバリュー付近で推移している銘柄を除外し、アナリストが有望視するメガキャップを絞り込んだ。
結果、8銘柄が浮上した:
これら8銘柄は、アナリスト予想ベースで33.3%〜60.3%、フェアバリューベースで10.9%〜24.3%の上昇余地がある。中でも、上昇余地が最も大きい銘柄は、フェアバリューから見ても最も割安となっている。
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リストの1つがアマゾン・ドット・コム (NASDAQ:AMZN)だ。Eコマース、クラウド、AIの各分野でリーダーの地位を確立している同社は、複数セグメントで力強い成長を維持しながら、バリュエーションが再び魅力的な水準に戻った数少ないメガキャップだ。BMOなどは、大企業のAI需要拡大によるAWS成長の加速を指摘しており、このトレンドはまだ始まったばかりと見ている。現在の株価水準は、堅実なファンダメンタルズと安全マージンを兼ね備えており、大型株では珍しい投資機会と言える。
ビザ (NYSE:V)もリストに名を連ねる。世界的なキャッシュレス化の波に乗り、業界トップクラスの利益率を誇る。PERは約30倍、純利益率は50%超、ROEは約54%と、同規模の企業では際立った数字だ。不安定な相場環境において、安定したビジネスモデルを持つビザは、ディフェンシブ銘柄として多くの投資家に選ばれている。
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