6月2日に予定されているOPEC+総会に市場の関心が集中しているため、月曜日のアジア時間序盤の取引では、原油価格の変動はほとんど見られなかった。この会合では、主要産油国が年内いっぱいの自主的な減産継続を検討する。
ブレント原油の7月限は11セントの小幅上昇となり、0036GMT時点で1バレル82.23ドルとなった。より活発に取引されている8月限は、13セント高の81.97ドルと小幅な上昇となった。
一方、米国のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物も13セント上昇し、77.85ドルとなった。月曜日は米国、英国ともに祝日のため、取引量は通常より少なくなると予想される。
石油輸出国機構（OOPEC）とその同盟国（OPEC+）は当初、6月1日に会合を開く予定だったが、6月2日に予定を変更し、オンラインで実施することになった。
この会合では、日量220万バレルの自主的な減産を延長する可能性について話し合われる。OPEC+諸国内の情報筋によると、これらの減産は今年後半まで延長される可能性が高いという。
これらの減産は、年末まで有効な追加減産366万バレル/日と合わせ、世界の石油需要の6％近くを占める。
OPECは、今年も堅調な石油需要の伸びを225万B/Dと予想しており、国際エネルギー機関（IEA）の120万B/Dという伸び率の鈍化予想とは対照的である。
ANZのアナリストは、北半球が夏本番を迎え、ドライブ休暇のピークを迎える中、ガソリン消費量を注視している。
彼らは、米国の休暇旅行はパンデミック以来最高レベルに達することが予想されるが、石油需要への影響は、より燃費の良い車と電気自動車（EV）の普及によって軽減される可能性があると指摘している。
しかし、航空機利用の増加が石油需要の減少を相殺する可能性も示唆されている。
この指標は米連邦準備制度理事会（FRB）が好んで使用するインフレ指標とされており、金利政策の方向性についてさらなる示唆を与える可能性がある。
先週は、米連邦準備制度理事会（FRB）議事録の公表を受け、ブレント原油は約2％の下落、WTIは約3％の下落となった。一部のFRB高官は、根強いインフレを抑制するために必要であれば、金利をさらに引き上げる意向を示した。
持続的な利上げの可能性は米ドルを強め、他通貨を保有する人々にとって原油のコストを高めている。
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