10時時点の日経平均は先週末比132.03円安の20275.05円で推移している。 ギリシャ債務交渉で目立った進展が見られなかったことなどから、週明けの東京市場は売り優勢の展開となっている。
主力の大型株を中心にさえない地合いに。
ただ、今週は16、17日の米FOMC、18日のユーロ圏財務相会合、18、19日の日銀金融政策決定会合と重要なイベントを控えていることで積極的な売買は手控えられており、東証一部の売買代金は5000億円台と商いは閑散。
投資家の物色意欲はさほど衰えておらず、投資資金はマザーズ市場など小型株に向かっている。
東証一部の規模別株価指数では大型株がさえない。
業種別では、鉱業、証券、非鉄金属、鉄鋼、パルプ・紙が1％超の下げとなっている一方、保険、繊維の2セクターのみプラス圏推移。
売買代金上位銘柄では、東京電力 (TOKYO:9501)、三井住友 (TOKYO:8316)、三菱UFJ (TOKYO:8306)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、ホンダ (TOKYO:7267)、野村 (TOKYO:8604)が弱い。
一方、みずほ (TOKYO:8411)、アルプス (TOKYO:6770)、第一生命 (TOKYO:8750)がプラス圏で推移している。
（田代 昌之）