［ロンドン １４日 ロイター］ - 英石油大手ＢＰ (L:BP)は２０２０年版「エネルギーアウトルック」を公表し、再生可能エネルギーの導入拡大のほか、新型コロナウイルス流行によるエネルギー需要への影響を背景に、化石燃料消費が近代史上初めて縮小するとの見通しを示した。
ＢＰは世界の経済活動について、移動制限の緩和につれ、向こう数年でようやく新型コロナ流行の影響から部分的に回復する見込みだと指摘。ただ、在宅勤務の拡大といった新型コロナに伴う一部の影響により、エネルギー消費の伸びは減速するとした。
ＢＰは今回、２０５０年までの見通しを示した。これは今世紀半ばまでに事業に伴う炭素排出を差し引きゼロにするという同社の戦略に合わせた形だ。
２０１５年のパリ協定における目標（世界の気温上昇を産業革命以前の水準から摂氏２度を「大きく下回る」水準に抑える）に向けた政府政策のレベルに応じて３つのシナリオを盛り込んだ。
中心シナリオでは、新型コロナに伴い、石油消費量が２０２５年までに日量約３００万バレル、５０年までに日量２００万バレルそれぞれ減ると予想。
２つの積極的なシナリオでは、新型コロナが石油消費の減速ペースを促進するため、昨年が石油消費のピークだったとする見方を示した。３番目のシナリオでは石油需要のピークは２０３０年前後とした。
より長期的にみると、石炭、石油、天然ガスに対する需要は劇的に減速する見込み。
ＢＰのチーフエコノミスト、スペンサー・デール氏は記者団に対し、エネルギー全体に占めるこれら燃料のシェアはこれまで低下していたものの、絶対的な消費量は縮小していなかったと説明。「（エネルギーの移行は）前例のないイベントになる」とし、「再生可能エネルギーのシェアの伸びは史上どの燃料よりも急速だ」と語った。
同氏によると、人口増などを受けてエネルギー需要がたとえ拡大するとしても、エネルギー源は風力や太陽光といった再生可能エネルギーに劇的にシフトする見通し。
３つのシナリオでは、一次エネルギー総需要に占める化石燃料のシェアは、２０１８年の８５％から５０年までに２０─６５％に低下する見込み。
一方、再生可能エネルギーのシェアは２０１８年の５％から５０年までに最大６０％に上昇するとみている。