8日の日経平均は5営業日ぶりに反発。 184.71円高の17004.30円（出来高概算27億3000万株）で取引を終えた。
注目されていた1月の米雇用統計は強弱入り混じる結果となり、利上げ観測が強まったものの、円相場が1ドル116円台での推移となる中、日経平均株価は続落で始まった。
その後も企業業績への先行きに対する懸念から断続的な売りが続き、一時16600円を下回る場面もみられた。
ただし、円相場が117円台半ばへとドル高・円安に振れたことから業績への警戒が和らぐ格好となり、日経平均株価は上昇に転じると引けにかけて上げ幅を拡大させており、17000円を回復した。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1400を超えており、全体の7割を占めている。
規模別指数では小型株指数の強さが目立っていた。
セクターではパルプ紙、建設、情報通信、海運、化学、倉庫運輸などがしっかり。
半面、ガラス土石、非鉄金属、証券、石油石炭、精密機器が冴えない。
日経平均は先週の大幅な下げに対する自律反発をみせた。
円相場が円安に振れて推移したことが安心感につながったようである。
中国が春節の大型連休に入っていることもあり、リスクへの警戒も和らいでいるようである。
とはいえ、日経平均の17000-17200円処は比較的商いが膨れている水準であり、強弱感が対立しやすい水準ではある。
まずは17000円処の抵抗から、5日線、25日線を目指したいところ。
17000円処での戻りの鈍さが意識されてくると、再び16000円前半が警戒されてくる。