30日の日経平均は大幅に反落。 243.87円安の16449.84円（出来高概算18億1000万株）で取引を終えている。
ドイツ銀行の経営不安による金融システムへの影響が警戒されるなか、幅広い銘柄に売りが先行した。
16500円を割り込んで始まった日経平均は、その後16400円割れ寸前まで下げる局面をみせている。
午後に入ると日銀のETF買入れへの期待から下げ渋るものの、週末、月末、中間期末で機関投資家が積極的に動けないなか、午後の値幅は60円程度と狭いレンジだった。
セクターでは石油石炭、不動産、鉱業が小じっかり。
半面、電力ガス、海運、その他金融、パルプ紙、銀行、非鉄金属、輸送用機器、鉄鋼が冴えない。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1600を超えており、全体の8割超を占めている。
日経平均は狭いレンジではあったが、このところのボックス下限での攻防だった。
レンジキープとの意味合いからは自律反発が意識されやすいところである。
ただし、ドイツ銀行を巡る不安感から手掛けづらいところではある。
来週は米雇用統計を控えていることもあり、海外勢の動きも鈍る可能性がある。
その為、物色の流れは個別材料株での循環になりそうであり、小売の主力銘柄の決算が予定されているほか、ノーベル賞やシーテック、中国の国慶節を材料とした物色に向かわせよう。