(T:8227) しまむら 13740 -200下げ幅は小幅にとどまる。
前日に6月の月次動向を発表している。
既存店売上高は前年同月比7.5%増、前月の同1.7%減からプラスに転じている。
カレンダー効果に加えて、客単価の上昇がけん引した格好。
会社計画をやや上回ったとみられる。
ドイツ証券では、販売好調に加えて、商品力向上や在庫管理の徹底で、値下げが減少傾向にある点は収益性改善に追い風との評価。
(T:5333) 日ガイシ 2048 -225クレディ・スイス証券(CS)では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を3000円としているもよう。
自動車排ガス規制強化に伴う排ガス関連セラミックス製品のニーズ拡大に注目としている。
排ガスセラミックス市場は参入障壁が高く寡占市場であることから、拡販/搭載率上昇による成長ポテンシャルはセクター内でも極めて高い水準と判断のもよう。
(T:4208) 宇部興産 171 -6朝方は買い優勢。
前日の一部テレビ番組を受けて、有機EL関連として関心が高まる状況のようだ。
液晶の電子回路基盤はガラスが使われるのに対して、有機EL基盤は軽くて柔らかいプラスチック製のフィルムになり、同社がこのフィルムをつくっていると紹介されているもよう。
アップルの有機EL採用を受けて、同分野の事業拡大に対する期待感が高まる形に。
(T:7272) ヤマハ発 1667 -132朝方は買い優勢。
シャープの東証2部指定替えに伴い、代替の1部指定替え候補と捉えられているようだ。
過去に野村では、臨時見直しとして取り扱われる可能性が高いが、その際には、同じ技術セクターである同社が有力と指摘していた。
流動性インパクトは5.7日分と試算しているようだ。
(T:6753) シャープ 111 -22下げ目立つ。
債務超過が確認されたことで、東証2部への指定替えが発表されている。
方向性は織り込まれていたが、正式発表を受けて処分売り圧力が強まる流れに。
指定替えは8月1日付、上場廃止にかかる猶予期間は2016年4月1日から2017年3月31日までの1年間となる。
鴻海の出資によって債務超過は解消する見込みだが、再度の1部指定には何らかの施策が必要となり、やや時間を要するとの見方にも。
(T:5202) 板硝子 70 -16急落。
英国のEU離脱の可能性が高まる状況下、ネガティブインパクトの大きい銘柄として売り圧力が強まる格好になっている。
同社の欧州売上構成比は約37%、英国は約10%とみられている。
英国、並びに、欧州の経済減速が強まれば、相対的にマイナスの影響が大きいとみられているようだ。
(T:8586) 日立キャピ 2107 -424下げ目立つ。
英国のEU離脱懸念が強く反映される状況となっている。
同社はイギリスで消費者金融・コーポレートの事業を行っており、野村證券ではEU離脱がイギリスの景気後退に結びつけばネガティブと判断している。
前期の税前利益466億円のうち、174億円が英国事業であるようだ。
前日に6月の月次動向を発表している。
既存店売上高は前年同月比7.5%増、前月の同1.7%減からプラスに転じている。
カレンダー効果に加えて、客単価の上昇がけん引した格好。
会社計画をやや上回ったとみられる。
ドイツ証券では、販売好調に加えて、商品力向上や在庫管理の徹底で、値下げが減少傾向にある点は収益性改善に追い風との評価。
(T:5333) 日ガイシ 2048 -225クレディ・スイス証券(CS)では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を3000円としているもよう。
自動車排ガス規制強化に伴う排ガス関連セラミックス製品のニーズ拡大に注目としている。
排ガスセラミックス市場は参入障壁が高く寡占市場であることから、拡販/搭載率上昇による成長ポテンシャルはセクター内でも極めて高い水準と判断のもよう。
(T:4208) 宇部興産 171 -6朝方は買い優勢。
前日の一部テレビ番組を受けて、有機EL関連として関心が高まる状況のようだ。
液晶の電子回路基盤はガラスが使われるのに対して、有機EL基盤は軽くて柔らかいプラスチック製のフィルムになり、同社がこのフィルムをつくっていると紹介されているもよう。
アップルの有機EL採用を受けて、同分野の事業拡大に対する期待感が高まる形に。
(T:7272) ヤマハ発 1667 -132朝方は買い優勢。
シャープの東証2部指定替えに伴い、代替の1部指定替え候補と捉えられているようだ。
過去に野村では、臨時見直しとして取り扱われる可能性が高いが、その際には、同じ技術セクターである同社が有力と指摘していた。
流動性インパクトは5.7日分と試算しているようだ。
(T:6753) シャープ 111 -22下げ目立つ。
債務超過が確認されたことで、東証2部への指定替えが発表されている。
方向性は織り込まれていたが、正式発表を受けて処分売り圧力が強まる流れに。
指定替えは8月1日付、上場廃止にかかる猶予期間は2016年4月1日から2017年3月31日までの1年間となる。
鴻海の出資によって債務超過は解消する見込みだが、再度の1部指定には何らかの施策が必要となり、やや時間を要するとの見方にも。
(T:5202) 板硝子 70 -16急落。
英国のEU離脱の可能性が高まる状況下、ネガティブインパクトの大きい銘柄として売り圧力が強まる格好になっている。
同社の欧州売上構成比は約37%、英国は約10%とみられている。
英国、並びに、欧州の経済減速が強まれば、相対的にマイナスの影響が大きいとみられているようだ。
(T:8586) 日立キャピ 2107 -424下げ目立つ。
英国のEU離脱懸念が強く反映される状況となっている。
同社はイギリスで消費者金融・コーポレートの事業を行っており、野村證券ではEU離脱がイギリスの景気後退に結びつけばネガティブと判断している。
前期の税前利益466億円のうち、174億円が英国事業であるようだ。