13日の米国株式相場は下落。 ダウ平均は122.91ドル安の24360.14、ナスダックは33.60ポイント安の7106.65で取引を終了した。
複数の大手行決算が好感され、買いが先行。
4月ミシガン大学消費者マインド指数が予想を下振れたほか、米国によるシリアへの軍事攻撃の懸念から上げ幅を縮小し、引けにかけて下落に転じた。
セクター別では、エネルギーや食品・飲料・タバコが上昇する一方で銀行や各種金融が下落した。
大手行のウェルズ・ファーゴ(WFC)は、決算内容は市場予想を上振れたものの、自動車融資や住宅ローン部門での不適切な販売慣行を巡る問題で、当局との和解のために最大10億ドルの費用計上を想定していることが明らかとなり下落。
ネット小売のアマゾン(AMZN)は、トランプ大統領が郵政公社の事業検証を指示したことで、業績への影響が懸念され、軟調推移。
コーヒーチェーンのスターバックス(SBUX)は、一部アナリストによる投資判断引き下げを受け売られた。
一方で、電気自動車のテスラ・モーターズ(TSLA)は、イーロン・マスクCEOが下期での黒字化とキャッシュフローのプラス改善を予想し上昇した。
ボストン連銀総裁は、大半の金融当局が予想している低失業率・低インフレ率による景気改善の継続に懐疑的な見方を示しており、景気過熱への警戒が必要との考えを示した。
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