18日の日経平均は大幅に反発。
381.22円高の21281.85円（出来高概算11億9000万株）で取引を終えた。
米中政府は15日、北京で行っていた閣僚級貿易協議を終え、今週ワシントンで通商協議を再開する方針を明らかにした。
米中通商協議の継続が決定したことを受けて、15日の米国市場はNYダウが443ドル高と大幅に上昇。
この流れを材料視する中、日経平均は21200円を回復して始まった。
その後は狭いレンジでの推移とはなったが、後場に一時21300円に乗せる局面もみせるなど、戻り高値水準での強い動きが続いた。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1900を超えており、全体の9割近くを占める全面高商状となった。
セクターでは東証33業種全てが上昇しており、石油石炭の上昇率が5％を超えたほか、ゴム製品が4％超、鉱業、証券が3％を超える上昇となっている。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (T:9983)、ファナック (T:6954)、ユニファミマ (T:8028)がけん引。
米中通商協議の継続を好材料視した相場展開となったが、週明けの米国市場がプレジデンツデーの祝日で休場となることもあり、海外勢のフローは限られている。
東証1部の出来高は12億株を下回り、売買代金も辛うじて2兆円を超えた低水準の商いであり、インデックス主導の売買に支えられた格好であろう。
そのため、一気にリスクオンに向かうというよりは、米中通商協議の継続を手掛かりとしたイベントドリブンの物色が中心とみられる。
今後は協議の進展を見極めながらの物色となりそうであり、メディア報道や要人発言等に振らされやすくなるだろう。
明日も海外勢のフローが限られるため、薄商い中をインデックス主導の売買に振らされやすいところである。
そのため、日経平均の21200円処でのこう着が続くようだと、祝日明けの米国市場の動向を見極めたいとする流れにより、次第に利益確定の商いが増えることも意識しておきたい。
また、中小型株も比較的堅調に推移していたが、高寄り後で陰線を形成している銘柄が目立つこともあり、持続度合いを見極める必要があろう。