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注目銘柄ダイジェスト(前場):石川製、くら、ジンズなど

発行済 2019-03-06 12:11
更新済 2019-03-06 12:20
注目銘柄ダイジェスト(前場):石川製、くら、ジンズなど
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石川製 (T:6208):1533円(+238円)急騰。

上昇率トップになっている。

韓国の情報機関である国家情報院では、北朝鮮北西部のミサイル発射場で、撤去した施設の一部を復旧する動きが把握されたと報じられている。

米国との交渉が失敗した場合に備え、ミサイル発射場として再び活用するためとみられているようだ。

地政学リスクの高まりを映して、防衛関連の代表格と位置づけされる同社への関心が高まる形に。

豊和工業 (T:6203)なども高い。

くら (T:2695):5300円(-520円)   5360 -460急落。

前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は12.1億円で前年同期比30.7%の大幅減益となった。

通期では増益予想となっており、想定外の低調スタートとも捉えられる格好に。

足元の既存店売上伸び悩みなどが背景になっているとみられる。

また、2月の月次動向も発表しているが、既存店売上高は前年同月比6.2%減となり、前月度同様に減少率が大きく、伸び悩み傾向が継続している。

ジンズ (T:3046):5940円(+410円)急反発。

前日に発表した2月の月次動向が好感されている。

既存店売上高は前年同月比6.9%増と2カ月ぶりのプラスに転換、12月から1月にかけて減速ペースが強まり、前月は13カ月ぶりのマイナスに転じていた。

それに伴って株価も下落していたため、2月の増収率回復を受けて買い安心感が高まる形に。

花粉対策用商品が好調に推移したもようだが、今後一段と本格的な花粉シーズンに突入するで、先行きへの期待感も優勢に。

トレックスセミ (T:6616):1249円(+85円)急反発。

自己株式の取得実施を前日に発表している。

発行済み株式数の5.20%に当たる60万株、8億円を上限に実施、取得期間は3月6日から8月30日までとしている。

発行済み株式数に対して高水準の自社株買いとなり、取得期間も比較的短いことから、一株当たりの価値向上、並びに、需給改善への期待感が先行している。

シルバーライフ (T:9262):4580円(-5円)朝高後にマイナス転換。

19年7月期第2四半期累計(18年8月-19年1月)の営業利益を従来予想の3.20億円から4.33億円(前年同期実績2.68億円)に上方修正している。

売上高が予想をやや上回ったことに加え、自社工場での作業工程の効率化等による売上総利益率の改善や配送回数の変更による運賃比率の上昇抑制で利益が拡大する見込み。

通期予想(前期比14.7%増の6.87億円)は、材料費高騰の影響が不透明として据え置いた。

テラ (T:2191):323円(+8円)大幅に反発。

近畿厚生局から「特定細胞加工物製造許可証」を受領し、細胞加工の製造開発受託事業を開始したと発表している。

同社は18年7月30日に特定細胞加工物製造の許可申請をしたと公表していた。

今後、再生・細胞医療に取り組む医療機関や研究機関から臨床使用を用途とする細胞の製造受託に加え、臨床研究に用いる細胞の製造受託も予定しているという。

小野薬 (T:4528):2264.5円(-63.5円)反落。

JPモルガン証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も3400円から2600円に引き下げている。

オプジーボの非小細胞肺がん以外のがん主適応からの業績貢献は続くとの見方に変化ないが、当面はデータポイントに乏しく、相対的な魅力度がセクター内の他の銘柄よりも低いと判断しているようだ。

リンクバル (T:6046):1013円(-8円)続落。

株式の立会外分売を実施すると発表している。

分売予定株数は97万株で、分売予定期間は20-26日。

東証第1部への市場変更申請を行う準備を進めており、立会外分売で形式基準の充足を図るとともに、株式の分布状況の改善および流動性向上を図ることが目的。

立会外分売で株式の需給が悪化するとの懸念から売りが膨らんでいる。

株価が節目の1000円を割り込んだことも嫌気されているようだ。

ピジョン (T:7956):4215円(-160円)大幅続落。

一昨日の決算発表を嫌気して昨日もきつい下げとなっていたが、本日は大和証券の投資判断格下げなども観測されており、一段安の展開になっている。

大和証券では投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価も5810円から4360円に引き下げている。

前期業績は保守的とみられた会社計画にも届かずネガティブと指摘、中国出生数減少で、子供用品関連ビジネスの成長率が中長期的に鈍化していく恐れも出てきているとしている。

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