16日の日経平均は反落。
125.58円安の21062.98円（出来高概算14億6000万株）で取引を終えた。
15日の米国市場では、4月小売売上高が予想外のマイナス成長となり、売りが先行。
その後は、トランプ米大統領が輸入自動車に対する関税引き上げを巡る判断を最大6ヶ月間延期するとの報道が好感され、NYダウは115ドル高となった。
しかし、トランプ大統領が日本と欧州連合（EU）を対象に、自動車輸出の制限を求める大統領令を検討していると報じられる中、市場の反応は限られた。
小幅に反落して始まった日経平均は、その後一時20951.67円まで下げる局面もみられたが、引き続き21000円処での底堅さが意識されており、こう着感の強い相場展開が続いた。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1227銘柄と過半数を占めている。
セクターでは証券、石油石炭、電気機器、金属、鉄鋼が冴えない。
一方で、電力ガス、サービス、倉庫運輸など内需系がしっかり。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG (T:9984)、TDK (T:6762)、東エレク (T:8035)、資生堂 (T:4911)が重石に。
日経平均は下落となったが、21000円処での底堅さは意識されている。
また、テクニカル面では下降する5日線に抑えられている状況や一目均衡表では雲下限での攻防であり、想定内でのこう着といったところであろう。
ただし、個別では決算を手掛かりとした見直しの流れがみられており、投資家の参加意欲は根強いであろう。
米中貿易戦争の行方から積極的には参加しづらいものの、反対に6月下旬に開催予定の主要20カ国・地域(G20)首脳会議で米中首脳会談を予定していることから、それまでは大きなブレもなく、落ち着いた相場展開も意識されるところ。
一先ず足元の底堅さから直近の下げが、目先的なボトムとして次第に意識されてくる可能性もあるだろう。
楽観視はできないとはいえ、G20通過後のアク抜けを意識した物色の動きも出てくると考えられるため、目先的にはそれに備えた物色対象を探るところであろう。