40%引きでご購読
🔥 当社AIが選択した株式戦略、テクノロジー大手、は5月までに+7.1%の上昇。株式がブームなうちに行動を起こしましょう。40%割引で開始

前場に注目すべき3つのポイント~物色対象は個人主体の材料株にシフトしやすく

発行済 2020-01-23 08:59
更新済 2020-01-23 09:01
© Reuters.  前場に注目すべき3つのポイント~物色対象は個人主体の材料株にシフトしやすく
7201
-
7202
-
7211
-
7267
-
1963
-
8002
-
8015
-
8031
-
6762
-
9437
-
4091
-
5110
-
6310
-
6594
-
6645
-
7701
-
8036
-
9962
-
4755
-
4812
-
6376
-
7979
-
6753
-

23日前場の取引では以下の3つのポイントに注目したい。

■株式見通し:物色対象は個人主体の材料株にシフトしやすく■前場の注目材料:ISID、19/12期上方修正 営業利益100億円←85.0億円■ホンダ (T:7267)ホンダ系サプライヤー、IoTで生産効率化■物色対象は個人主体の材料株にシフトしやすく23日の日本株市場は、引き続き足元でのレンジ相場が続きそうである。

22日の米国市場では、NYダウが小幅に下落する一方で、ナスダックは小幅に上昇するといった、まちまちの展開だった。

IBMの決算評価のほか、アップルが廉価版の「iPhone」販売を計画しているとの報道もあって半導体関連は底堅い動きをみせており、下支えとして意識されやすい。

一方で、新型コロナウイルスの拡大がリスク回避姿勢につながる可能性がある。

シカゴ日経225先物清算値は大阪比180円安の23840円。

円相場は1ドル109円80銭台で推移している。

米国市場は小動きではあるが、シカゴ先物の弱い流れにサヤ寄せする格好から、売りが先行することになりそうだ。

もっとも、日経平均の24000円処での上値の重さは意識されていたこともあり、前日の上昇に対する反動も想定されていた面もありそうだ。

日経平均は24000円処が心理的な抵抗となる一方で、25日線辺りが支持線として意識されており、売り一巡後の底堅さを見極めたいところであろう。

昨日の東証1部の売買高は辛うじて10億株に届いたが、依然として商いの膨らみづらい需給状況が続いている。

そのため、薄商いの中を先物主導のインデックス売買に振らされやすい需給状況に変わりはない。

物色対象についても個人主体の材料株にシフトしやすく、新型コロナウイルスの感染拡大懸念により、関連銘柄へは短期値幅取り狙いの資金が向かいやすいだろう。

そのほか、東証再編に向けて時価総額250億円統一との一部報道も観測されており、新興市場銘柄等では時価総額250億円を意識した思惑的な動きも出やすいところ。

その他、足元の物色では高ROE銘柄に資金が向かっているとの報道もあり、セクター内での高ROEへの選別物色も意識されやすいところであろう。

また、本日予定されている日本電産 (T:6594)の決算に市場の関心が集まりやすく、第3四半期決算を受けて、通期の営業増益予想が維持されるかが注目される。

一転減益予想ともなれば、今後本格化する3月期企業の決算への不安感が、物色を手控えさせる一因にもなりやすいところである。

■ISID、19/12期上方修正 営業利益100億円←85.0億円ISID (T:4812)は2019年12月期業績予想の修正を発表。

営業利益は従来の85億円から100億円に上方修正した。

コンセンサス(99億円程度)を若干上回る水準に修正した格好。

官公庁や公共機関向け案件を含む「コミュニュケーションITセグメント」が大幅増収となったほか、金融機関向けのシステム開発も好調。

■前場の注目材料・日経平均は上昇(24031.35、+166.79)・ナスダック総合指数は上昇(9383.77、+12.96)・SOX指数は上昇(1930.23、+15.23)・米長期金利は低下・日銀のETF購入・株安局面での自社株買い・来期の業績回復期待・日産自 (T:7201)中国CATLからEV用電池、来年度、新型車に搭載・いすゞ (T:7202)UDと車台共通化へ、片山社長「合理化したい」・松風 (T:7979)ベトナムに歯科材工場、21年から生産・豊田通商 (T:8015)アフリカで「地産地乗」、ノックダウン生産、ガーナ・コートジも視野・ホンダ (T:7267)ホンダ系サプライヤー、IoTで生産効率化・NTTドコモ (T:9437)「6G」100Gbps超え、技術概念を公開・大陽日酸 (T:4091)10月に持ち株会社移行・楽天 (T:4755)送料無料化、出店者、撤回求め署名提出・日揮HD (T:1963)レボ・日揮・石油資源開発、航空機燃料開発で連携・三井物産 (T:8031)社長・安永竜夫氏、アジア重視で事業拡大・丸紅 (T:8002)米産エチレンを初出荷・三菱自 (T:7211)排ガス不正疑惑、独検察に協力・住友ゴム (T:5110)シンガポールに天然ゴム調達子会社を設立・オムロン (T:6645)都内に“FA体感”旗艦拠点、課題解決の技術提案・井関農機 (T:6310)中国関連会社への出資下げ・ミスミG (T:9962)神奈川の新物流拠点を本格稼働、倉庫面積2倍・日機装 (T:6376)欧でポンプ事業拡大、販売・修理体制整う・シャープ (T:6753)70型電子黒板、マイクロソフト認証取得・日立ハイテク (T:8036)藤田学園と協定、臨床検査の高度化研究・TDK (T:6762)6軸センサーの産業用慣性計測装置を投入、農機・建機などに・島津製 (T:7701)ベトナムに医用機器販社☆前場のイベントスケジュール・09:30 豪・12月失業率(予想:5.2%、11月:5.2%)・09:30 豪・12月雇用者数増減(予想:+1.00万人、11月:+3.99万人)

<ST>

最新のコメント

当社アプリをインストール
リスク開示書: 金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある時は英語版が優先されます。
© 2007-2024 - Fusion Media Limited. 無断複写・転載を禁じます