先週の新興市場では、日経平均と同様にマザーズ指数、日経ジャスダック平均も大きく下落した。
新型肺炎の感染拡大への懸念から日経平均が1月27日、30日と400円を超える大幅下落を記録。
株式市場の不安定感が強まり、中小型株にもリスク回避目的の売りが広がった。
マザーズ指数は30日の取引時間中に805.55ptと19年1月以来の安値を付け、日経ジャスダック平均は週間で17週ぶりの下落となった。
なお、週間の騰落率は、日経平均が-2.6％であったのに対して、マザーズ指数は-5.3％、日経ジャスダック平均は-3.3％だった。
個別では、メルカリ (T:4385)が週間で1.1％安となるなどマザーズ時価総額上位は全般軟調。
Sansan (T:4443)は同8.7％安、ラクス (T:3923)は同11.1％安となり、これまで期待が高かったSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）企業も値を崩した。
個人投資家のセンチメントを映すバイオ関連株ではそーせいグループ (T:4565)が同8.3％安、サンバイオ (T:4592)が同9.6％安。
売買代金上位では決算が嫌気された弁護士ドットコム (T:6027)が大幅安となり、トランザス (T:6696)などが週間のマザーズ下落率上位に顔を出した。
反面、好決算のマクアケ (T:4479)などは逆行高となり、ソーシャルワイヤー (T:3929)が上昇率トップとなった。
ジャスダック主力もワークマン (T:7564)が同6.2％安、ハーモニック・ドライブ・システムズ (T:6324)が同4.8％安、セリア (T:2782)が同4.3％安と全般軟調。
売買代金上位では医学生物学研究所 (T:4557)が決算発表による材料出尽くし感から売られ、クリエアナブキ (T:4336)などが週間のジャスダック下落率上位に顔を出した。
反面、引き続き肺炎対策を巡る思惑から興研 (T:7963)や重松製作所 (T:7980)が買われ、中京医薬品 (T:4558)は連日のストップ高となった。
株式相場全体が軟調となり、これら銘柄に物色が集中したとみられる。
リプロセル (T:4978)も一部報道を受けて賑わった。
今週の新興市場は、引き続き不安定な相場展開を強いられそうだ。
1月31日の米国市場でNYダウは603ドル安と急反落。
新型肺炎を巡る株価調整は一時的との見方も根強くあるが、世界的に感染拡大が続いていることから、株式市場が落ち着きを取り戻すにはなお時間を要するだろう。
31日のマザーズ売買代金は600億円を下回り、押し目買い機運の乏しさを窺わせる。
マザーズ指数はおよそ1年1カ月ぶりとなる800pt割れも視野に入る。
今週は、2月3日に手間いらず (T:2477)、アンジェス (T:4563)、オリコン (T:4800)、4日にセプテーニ・HD (T:4293)、ワークマン、5日にJTOWER (T:4485)、6日にメルカリ、メイコー (T:6787)、7日にミクシィ (T:2121)、JMDC (T:4483)、東洋合成工業 (T:4970)などが決算発表を予定している。
新興市場でも19年10-12月期決算発表が本格化。
JTOWERやJMDCは19年12月の上場後初の決算発表となる。
IPO関連では、2月7日にコーユーレンティア (T:7081)がジャスダックへ、ジモティー (T:7082)がマザーズへそれぞれ新規上場する。
1カ月以上のIPO空白期間明け、かつ今年最初のIPOであり、個人投資家の関心は高いようだ。
なお、先週はカーブスHD {{|0:}}（3月2日、東証1部または2部）、きずなHD {{|0:}}（3月6日、マザーズ）の新規上場が発表されている。
カーブスHDは国内初の「スピンオフ上場」となる。