売られ過ぎも意識され、後場は下げ渋る動き【クロージング】

7日の日経平均は反落。
196.21円安の27430.30円（出来高概算11億1000万株）で取引を終えた。
8月のISM非製造業景況指数が56.9と市場予想（55.3）を上回り、米連邦準備理事会（FRB）が積極的な金融引き締めを行うとの見方から、主要株価指数が下落。
これを受けた東京市場では売りが先行して始まり、日経平均は前場終盤にかけて、27268.70円まで下げ幅を広げた。
ただし、支持線として意識される75日線を割り込んできたことから売られ過ぎも意識され、後場は下げ渋る動きとなり、3ケタの下落ながらも後場の高値水準で取引を終えた。


東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。
セクター別では、保険、不動産、小売、輸送用機器など10業種が上昇。
一方、海運、鉱業、石油石炭、水産農林、サービスなど23業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、KDDI (TYO:9433)、日東電工 (TYO:6988)、7&iHD (TYO:3382)、ダイキン (TYO:6367)、東京海上 (TYO:8766)がしっかりだった半面、東エレク (TYO:8035)、ソフトバンクG (TYO:9984)、リクルートHD (TYO:6098)、第一三共 (TYO:4568)、アドバンテス (TYO:6857)が軟調だった。


良好な米国経済指標を背景に大幅な利上げへの警戒感が強まったほか、欧州のエネルギー問題、中国の新型コロナウイルスの感染再拡大による景気後退リスクなど、外部環境の不透明感から東京市場もリスクオフの流れが波及。
日経平均は下値抵抗帯とみられた200日線を下回ったことで、ヘッジ対応の動きが強まったようだ。
特に週末のメジャーSQを控えるなかで下へのバイアスが強まったことから、ヘッジの影響が大きかったと見られる。


米国では複数のFRB高官の講演が予定されていることから、引き続きタカ派発言による米国市場の反応が警戒されやすいところであろう。
ただし、9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げ幅については0.75％で8割程度織り込まれているとの見方もされており、FOMCまでは不安定な値動きを強いられる可能性があるものの、次第にボトムを探る動きに向わせそうだ。