高値警戒感やハイテク企業の業績懸念から買い見送りムードが強まる【クロージング】

26日の日経平均は5営業日ぶりに小幅に反落。
32.26円安の27362.75円（出来高概算9億8000万株）で取引を終えた。
米国株の戻り歩調を支援材料に日経平均は買い先行で始まり、取引開始直後には心理的な節目の27500円を上回った。
ただし、前日までの4営業日で1000円近く上昇したため、高値警戒感が台頭していたことなどから、次第に利益確定売りが増え、後場中盤には27284.08円まで水準を切り下げた。
しかし、日米主要企業の決算発表の本格化で業績動向などを確認したいとの見方も多く、積極的な売買を手掛ける向きは少なく、模様眺めムードの強い相場展開だった。


東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が970に迫り、全体の過半数を占めた。
セクター別では、不動産、精密機器、その他製品など18業種が上昇。
一方、海運、石油石炭、電気機器など15業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、オリンパス (TYO:7733)、信越化 (TYO:4063)、HOYA (TYO:7741)、資生堂 (TYO:4911)、TDK (TYO:6762)、ソフトバンクG (TYO:9984)がしっかりだった半面、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、ダイキン (TYO:6367)、ソニーG (TYO:6758)が軟化した。


日経平均は連騰により1カ月ぶりの高値圏にあり、短期的な過熱感が意識された。
また、米半導体製造装置大手ラム・リサーチが25日発表した決算で、1-3月期業績予想が市場予想に届かず、時間外取引で2％近く下落したことをきっかけに、半導体関連株などに売りが波及したほか、円相場は1ドル＝129円前半と、やや円高に振れていることもあり、自動車や機械など輸出株もマイナスに転じる銘柄が増え、日経平均の下げ幅は一時100円を超える場面もあった。


市場の関心は、国内外のハイテク企業などの決算に加え、米国で今夜発表される2022年10-12月期の国内総生産（GDP）速報値だ。
今後の景気後退入りに向けた鈍化が示されるかが焦点との見方が多く、市場予想（前期比年率で2.9％）を下回らなければ、ソフトランディングへの期待感が高まり、ドル高を伴って米国株も上昇することが想定される。
また、来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）での0.25％の利上げはほぼ織り込まれており、経済指標次第では、為替相場が大きく振れる可能性もあるだけに、為替の動きにも警戒が必要だろう。