米景気減速懸念や円高を嫌気してリスク回避の動き続く【クロージング】

*15:54JST 米景気減速懸念や円高を嫌気してリスク回避の動き続く【クロージング】 6日の日経平均は続落。
340.63円安の27472.63円（出来高概算11億4000万株）で取引を終えた。
米国では弱めの経済指標が相次ぐなかで景気の減速に対する警戒感から売られた流れを引き継ぐ格好から、値がさハイテク株を中心に売りが先行した。
また、円相場が一時1ドル＝130円台まで進んだ円高を嫌気して輸出関連株も売られ、日経平均は寄り付き直後に27500円を割り込むと、27500円を挟んだこう着のなか、後場終盤にかけて27427.66円まで下げ幅を広げた。


東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1400を超え、全体の8割を占めた。
セクター別では、電気ガス、医薬品、食料品の3業種を除く30業種が下落し、機械、海運、電気機器、鉄鋼、ゴム製品、金属製品の下げが目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、キッコーマン (TYO:2801)、テルモ (TYO:4543)、アステラス薬 (TYO:4503)、エーザイ (TYO:4523)がしっかりだった半面、東エレク (TYO:8035)、ダイキン (TYO:6367)、ファーストリテ (TYO:9983)、信越化 (TYO:4063)、ファナック (TYO:6954)が軟調だった。


前日の米国市場は、3月のISM非製造業景況指数、3月のADP雇用統計が市場予想を下回る結果となったことで、景気後退への懸念が高まった。
これまでの利上げの影響よる景気後退懸念から安全資産需要が高まり、株安債券高となった。
この流れを引き継ぎ、東京市場もリスク回避の動きとなった。
こうしたなか、米国市場で景気動向に左右されにくいディフェンシブ銘柄が買われた流れを受け、東京市場においても、電気ガスや医薬品、食料品といったディフェンシブ株に資金がシフトしていた。


米国では7日に雇用統計の発表があるだけに、市場予想（24万人増）を大きく下回ることへの懸念が手仕舞い売りを誘発させているようだ。
週末の欧米市場はイースターで休場となることから米国市場の反応は翌週となるため、方向感のつかみづらい相場展開が続きそうである。
指数に振らされにくい中小型の材料株などに個人主体の資金が向かいそうだ。