日経平均は19600円台半ばで膠着感が強まっている。
決算発表銘柄を中心とした売買が続いているが、週末要因なども影響して東証一部の売買代金は1.7兆円と前日比では商いが減少。
日経平均を構成している225銘柄のなかで、値上がり寄与トップは電通 (TOKYO:4324)。
日経平均を約31円押し上げている。
前期営業利益が計画を上振れしたほか、今期についてもコンセンサス水準を上回る見通しを発表したほか、増配や自社株買いなど株主還元強化もポジティブ視され、13.0%の大幅上昇となっている。
その他、ファーストリテ (TOKYO:9983)、日東電 (TOKYO:6988)、花王 (TOKYO:4452)などが堅調だった。
一方、値下がり寄与トップはニコン (TOKYO:7731)。
前期営業利益は従来予想を上回る着地となったものの、今期は31%減益と市場予想を大幅に下回る見通しとなっている。
また、中期経営計画で示された来期計画も失望を誘い、12.5%の大幅安。
その他、東エレク (TOKYO:8035)、ダイキン (TOKYO:6367)、ヤマハ (TOKYO:7951)などが軟調推移となっている。