■三井化学 (T:4183)の業績の動向2. 事業セグメント別動向
モビリティ事業は、売上高1,534億円（前年同期比117億円増）、営業利益220億円（同9億円増）と増収増益で着地した。
売上高は原油価格上昇や為替差により価格要因が大きくプラスとなったほか、数量面でもグローバル需要に的確に対応して販売を伸ばし、増収に貢献した。
営業利益は主として為替要因で交易条件が改善したほか、販売数量の増加による増益効果もあった。
固定費の増加は研究開発費やPPコンパウンドの能力増強投資などで増加した。
ヘルスケア事業は、売上高681億円（前年同期比9億円増）、営業利益48億円（同6億円減）と、増収減益となった。
売上高はビジョンケア材料が順調に伸びたほか、不織布も前期にあった流通在庫調整が一巡し、販売数量を伸ばした。
歯科材料は販売時期が一部前期にずれ込み、減収となった。
利益面では販売数量増に伴う増益効果があった一方で、不織布は原料価格上昇の影響で交易条件が悪化し、減益要因となった。
また固定費他が15億円の減益要因となったが、これは研究開発費などの費用増によるものだ。
フード&パッケージング事業は、売上高950億円（前年同期比67億円増）、営業利益101億円（同9億円減）と、増収減益で着地した。
前述のように期初予想対比では売上高・営業利益ともに上振れた。
コーティング・機能材、機能性フィルム・シート及び農薬等の販売が堅調に推移したほか、原料価格上昇を受けて販売価格も上昇し、売上高を押し上げた。
営業利益は数量増による増益効果があったほか、交易条件の悪化が想定よりも小さく抑えられたことで計画対比上振れにつながったとみられる。
固定費は特に農薬の研究開発費が増加した。
基盤素材事業は、売上高2,922億円（前年同期比390億円増）、営業利益154億円（同36億円増）と、大幅増収増益となった。
その要因・背景は前述のとおりだが、売上高の増収分を分解すると、数量差が67億円、価格差が323億円となっていることに注意が必要だ。
数量差の増収要因がさほど大きくないことは、他の3セグメント同様、増産余地が限定的となっていることを示唆している。
基盤素材事業は、他の3セグメントとは異なり成熟事業であるため、設備投資の判断がより難しいと言えるだろう。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之）