日経平均は4日続落。 7日に発表された米6月ADP雇用統計が市場予想を上回ったことなどを受けて、日経平均は自律反発の買いが先行し50円高からスタートした。
ただ、朝方のSQ（特別清算指数）通過後は今晩の米雇用統計発表を前に手控えムードが強まり、日経平均は前引けにかけてマイナスへと転じた。
大引けにはETFに絡んだ売りが発生するとみられていたことも警戒感につながり、後場に入ると1ドル＝100円台前半まで円高が進むとともに日経平均も下げ幅を3ケタに広げ、ほぼ安値引けとなった。
大引けの日経平均は前日比169.26円安の15106.98円となった。
東証1部の売買高は18億4524万株、売買代金は2兆0588億円だった。
業種別では、不動産業が3％を超える下げとなったほか、ガラス・土石製品、電気・ガス業、小売業が下落率上位だった。
一方、上昇したのはその他製品のみだった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三井住友 (T:8316)、三菱ＵＦＪ (T:8306)など売買代金上位は全般軟調で、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクグ (T:9984)、ＫＤＤＩ (T:9433)が2％超の下落となり指数を押し下げた。
新規売り推奨が観測された小野薬 (T:4528)は6％超、業績観測が報じられた旭硝子 (T:5201)は8％超の下落に。
三井不 (T:8801)や三菱地所 (T:8802)など不動産株も下げが目立った。
また、ソフトブレーン (T:4779)、ＫＬａｂ (T:3656)、シュッピン (T:3179)などが東証1部下落率上位となった。
一方、アステラス薬 (T:4503)、東エレク (T:8035)、ホンダ (T:7267)、大塚ＨＤ (T:4578)はしっかり。
東エレクは一部証券会社が投資評価を引き上げている。
また、ゲームアプリの好調が材料視された任天堂 (T:7974)は商いを伴って9％近く上昇し、ラウンドワン (T:4680)、ディップ (T:2379)などとともに東証1部上昇率上位となった。