(T:4042) 東ソー 791 +23大幅続伸。 シティグループ証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も650円から1000円に引き上げている。
為替前提変更に加え、主要製品の市況が想定を上回る見通しであることを主因に業績予想を上方修正しているもよう。
17.3期営業利益を740億円から925億円に、18.3期を680億円から975億円へと増額している。
なお、シティグループ証券では宇部興産の投資判断も格上げ。
(T:4047) 関東電化 1013 +63大幅続伸。
8月17日以来の1000円台に回復へ。
足元ではリチウムイオン電池関連循環物色の流れにも乗って反発力を強めていたが、本日は東海東京証券が投資判断を「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も1070円から1500円に引き上げており、評価材料につながっている。
3DNAND向け材料や電池材料での増産投資の効果を期待しているようだ。
(T:6472) NTN 453 +24大幅反発。
ゴールドマン・サックス証券(GS)では投資判断「買い」を継続で、コンビクション・リストに新規採用としている。
目標株価も450円から560円に引き上げている。
建設機械や大型農機の回復による産業用軸受けの浮揚を想定しているもよう。
為替前提の変更や第2四半期決算、直近のマクロ動向を踏まえて、17.3期から19.3期の営業利益を上方修正しているようだ。
メガバンク揃って反発。
トランプ次期米大統領が財務長官にゴールドマン・サックス・グループ出身のスティーブン・ムニューチン氏を起用と伝わっている。
ムニューチン氏はドッド・フランク法について否定的な立場を示しているなど、金融業界にとってはフレンドリーとみられており、前日の米国市場でも金融関連株が買い優勢となっている。
東京市場の金融関連株にも買いが波及へ。
(T:1605) 国際帝石 1193 +108大幅反発。
OPECが8年ぶりの減産で最終合意、OPEC全体で日量3250万バレルへの削減で合意した。
予想外の満額回答に近い形となったため、昨日の原油相場は9％強の急騰となっている。
原油高メリットが最も大きい銘柄として関心が向かう形になっているようだ。
本日は石油株が総じて上昇率の上位にランクインしているほか、プラント株なども高い。
(T:6098) リクルートHD 4495 +130大幅続伸。
クレディ・スイス証券(CS)では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も4560円から5800円に引き上げている。
業績の安定性に加え成長性を高評価、とりわけ、海外人材募集は高い成長率を維持し、今後更なる業績拡大につながると期待のもよう。
安定的な利益成長を確保するだけでなく、加速する可能性にも期待としている。
(T:9201) 日本航空 3300 -85さえない。
OPEC減産合意を受けて原油相場が急伸しており、原油市況上昇がコスト高につながる同社などはネガティブな反応となっている。
円安の進行も燃料コストの上昇という面ではマイナスに響くとみられる。
なお、本日は空運セクターが下落率トップ、紙パ業界やゴム製品など他の原油高デメリットセクターもマイナスサイドに。
(T:2678) アスクル 4030 -85上値の重い動きに。
6-11月期営業利益は前年同期比3割減の約30億円になったもようとの観測報道が伝わっている。
6-11月期としては3年ぶりの減益になる。
新物流センターの減価償却費なども利益を圧迫したようだ。
会社計画32億円レベルの水準ではあるが、市場予想は37億円程度であったとみられる。
29日に発表している11月月次売上の伸び鈍化などもマイナス視。