■今後の見通し3. 市場環境の変化と取り組み施策について
スポーツ用品小売業界は、少子化による若年層の減少により市場全体が頭打ちとなるなかで、ネットショップや中古市場の拡大、異業種企業の参入等もあり、競争が一段と激化していくことが予想される。
こうしたなかでヒマラヤ (T:7514)では、持続的な成長基盤を構築していくための施策として、「出店地盤の強化と店舗の付加価値向上」「グループ戦略の再構築、新業態への取り組み」に取り組んでいくことを期初段階で打ち出した。
(1) 出店地盤の強化と店舗の付加価値向上
出店戦略に関しては引き続きドミナント戦略に基づき、既存店の地盤を強化しつつ店舗網を拡大していく戦略に変わりない。
2017年8月期の出店計画としては5店舗で、第1四半期に既に出店を完了しているが、第2四半期以降も条件にかなう物件が出てくれば出店を検討していく考えだ。
一方で、2017年8月期は不採算店舗を中心に13店舗の閉店を上期までに実施する予定となっている。
このため下期以降は不採算店舗の払拭により収益面でプラスに寄与することが予想される。
店舗の付加価値向上施策としては、 メーカーとタイアップしたスポーツイベントの開催や、店舗でのトレーニングイベントの開催など魅力的なコト消費を体験する場を提供していくことで集客力を高めていく。
また、従来から行っている足型測定器やガット張機、刺繍機などの店舗内設備をさらに充実していくことによって顧客サービスの向上を図り、固定客を取り込んでいく戦略だ。
また、デフレ環境下での価格対応力について、前下期は顧客の希望購入価格と実際の販売価格にギャップが生じ、結果、販売苦戦による割引セールを多く強いられる結果となったが、足元では販売価格の見直しによりギャップも縮小しており、今下期には顧客希望購入価格と販売価格のギャップが解消されるものと見ている。
同社では割引セールによる売上総利益率の低下リスクを避けるため、適時適量仕入の精度向上とプロパー販売力の強化に継続的に取り組んでいくほか、売れ筋商品への過度な集中を修正し、品揃えを一定水準以上に保つ取り組みも進めていく方針だ。
(2) グループ戦略の再構築、新業態への取り組み
2017年8月期は新たな施策として、特定スポーツに特化した専門業態やカジュアル業態などの開発、及び出店に取り組む方針を打ち出している。
顧客ニーズの多様化に対応していくことが狙いで、今春を目途に複数の業態で出店を予定している。
新業態については当面は、立ち上げ費用等の先行により収益への貢献度は低いと見られるが、今後の持続的な成長を図る上において重要なカギを握るため、その動向が注目される。
なお、 既存のヒマラヤのスポーツ量販店業態については、マス市場の顧客層を引き続きターゲットとしていくほか、 B&Dについては学生を主な顧客層とし、サッカーや競技スポーツなどの専門店として、その強みをさらに伸ばしていく方針だ。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）