日経平均は3日ぶり小幅反落。 2日の米国市場では、5月雇用統計で失業率が約16年ぶりの低水準に改善したことが好感され、NYダウは最高値を更新した。
一方、非農業部門雇用者数の伸びが市場予想を下回り、円相場は1ドル＝110円台前半から半ばまで上昇。
日経平均は前週末にかけて2万円台を回復した反動もあり、41円安からスタートした。
ただ、値がさ株を中心に買いが入り、前場後半に差しかかるとプラスへ切り返した。
後場は前週末終値を挟みもみ合いとなったが、一時20224.54円（前週末比47.26円高）まで上昇した。
大引けの日経平均は前週末比6.46円安の20170.82円となった。
東証1部の売買高は16億4811万株、売買代金は2兆3784億円だった。
業種別では、鉄鋼の下げが目立ったほか、輸送用機器、海運業が下落率上位だった。
一方、その他製品、小売業、食料品が上昇率上位だった。
個別では、売買代金トップの任天堂 (T:7974)やＳＵＭＣＯ (T:3436)が3％を超える上昇となったほか、ソフトバンクＧ (T:9984)、東エレク (T:8035)、ＮＴＴ (T:9432)などが堅調。
5月既存店売上高が好感された良品計画 (T:7453)や、一部証券会社の目標株価引き上げが観測されたニトリＨＤ (T:9843)は5％前後上昇した。
また、フォーカス (T:4662)が連日のストップ高となったほか、ゲーム株物色の流れでＫＬａｂ (T:3656)が商いを伴って急伸し、東証1部上昇率上位に顔を出した。
一方、トヨタ自 (T:7203)、ホンダ (T:7267)、ＳＵＢＡＲＵ (T:7270)といった自動車株は為替の円高推移を嫌気して2％超の下落。
三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)といったメガバンク株も軟調だった。
また、エムアップ (T:3661)がストップ安まで売られ東証1部下落率トップとなり、ｅｎｉｓｈ (T:3667)や田淵電 (T:6624)も上位に顔を出した。