(T:7261) マツダ 1688.5 +46続伸。 トヨタ自 (T:7203)と資本提携する方向で最終調整に入ったと報じられた。
トヨタが同社に5％前後、同社もトヨタに出資する方向で検討しているもよう。
EV共同開発や米国での新工場建設などを見据えているようだ。
一昨年に両社は、環境・安全技術分野を軸とする包括提携を発表しており、EV共同開発の方向性などは織り込まれていたとみられるが、米国での工場建設や資本提携はやや想定外でポジティブとの見方。
(T:7269) スズキ 5636 +451大幅反発。
前日に発表した決算がポジティブなインパクトにつながった。
第1四半期営業利益は851億円で前年同期比43.8％の大幅増益となり、700億円弱であった市場予想を大幅に上回る形となっている。
通期予想は据え置いているが、進捗率は35%に達しており、大幅な上振れが織り込まれる状況にも。
JPモルガン証券では、インドのみならず日本、ASEAN、二輪と全事業が好転するメガポジティブサプライズと評価。
(T:8519) ポケットC 874 +150ストップ高比例配分。
伊藤忠 (T:8001)やユニファミマ (T:8028)の子会社によるTOBが発表されている。
TOB価格は1072円、11月中旬の開始を目指しており、応募全株を取得する予定。
同社ではTOBに賛同の意見を表明しており、TOB価格にサヤ寄せを目指す動きとなった。
前日終値724円に対するプレミアムは48％に達している。
なお、同社は上場廃止となる見込み。
(T:2229) カルビー 4050 -500大幅続落。
前日に発表した第1四半期決算では、営業利益は前年同期比52％減益の34億円となり、市場予想の50億円を大きく下回った。
社内計画も14億円下回ったもよう。
国内における販売費や物流費の増加、欧州地域以外の海外での苦戦などが業績下振れの背景に。
とりわけ、北米事業の売り上げ伸び悩みなどが懸念され、安定した成長イメージの低下が警戒視される状況となったもよう。
(T:6804) ホシデン 1448 +115急伸。
第1四半期決算がポジティブなインパクトとなった。
営業利益は22億円となり、前年同期5.7億円の赤字からは大幅に改善、市場予想も5億円程度上振れる形に。
また、上期は30億円から53億円、通期は50億円から85億円へ計画を上方修正している。
60億円程度の通期コンセンサス水準を上回る格好にもなっている。
継続的な原価低減効果や主要顧客の新製品投入に伴う生産拡大などが好業績の背景に。
(T:3632) グリー 824 -19下げ渋りもみ合いに。
前日に17年6月期の決算を発表している。
営業利益は79億円で43.8％
減と大幅減益になったが、直近四半期の4-6月期は24億円で前四半期比55.6％増となっている。
18年6月期第1四半期は15億円で同37.7％減と減益見通しになったことを嫌気する動きが先行したが、積極的な広告宣伝などが減益見通しの主因とみられ、売り一巡後はその効果に対する期待感なども反映する形に。
(T:6460) セガサミーHD 1434 -59大幅反落。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は166億円で前年同期比5.4倍、市場予想も40億円程度上振れる好決算であった。
「北斗の拳7 転生」の貢献などでパチンコ機の販売台数が拡大した。
ただ、規制強化の影響などによる遊技機市場の先行き不透明感が依然として拭えない中、積極的な評価は限定的。
第1四半期の進捗率が83％に達するも通期計画を据え置いたことで、こうした懸念がより強まる格好に。
(T:4912) ライオン 2204 -159大幅続落。
前日に発表した第2四半期決算では、累計営業利益は118億円となり、前年同期比13％の増益となっている。
順調な決算であるものの、先の観測報道で伝わった数値を若干下回ったほか、通期計画も据え置かれており、短期的な材料出尽くし感につながったようだ。
また、原材料価格の上昇によって4-6月期の増益率が8％に鈍化している点を懸念材料視する声もある。
(T:2503) キリンHD 2370 -111.5大幅反落。
前日に第2四半期の決算を発表している。
累計営業利益は前年同期比36％増の798億円と好決算であったが、先に上方修正を行っていたため、焦点は通期の上方修正幅であった。
従来の1460億円予想から1520億円に修正しているが、上半期の上振れ幅は約250億円であったため、市場の期待値には達していない状況とみられる。
会社側では、下期にビールや飲料事業が前年同期比減益となる計画としている。
(T:6879) イマジカロボ 793 +95急反発。
前日に発表した好決算が買い手掛かりになった。
第1四半期営業損益は6.4億円の黒字で前年同期比6.8億円の収益改善、最終損益は16.4億円で同15.9億円の改善となっている。
映像制作サービスや映像システム事業の収益が拡大したほか、前期に発生した販管費の一時費用がなくなったことも業績改善に寄与。
株式売却益発生で最終損益は押し上げられている。
高進捗率から通期上振れが想定される状況にも。