■中期計画2. 中期計画
事業環境についてのクイック (T:4318)は、人材市場は引き続き堅調だが、少子高齢化を背景に求人企業間の人材獲得競争は激化し、それに伴い人材サービス企業間の競争も一層激化する——と見ている。
その中で、2018年3月期に策定した中期計画で「未来の成長に向けた、変化から変革への挑戦」を基本方針に掲げている。
具体的アクションは2018年3月期単年度方針と同様だが、より広範囲に適用することで事業環境の変化やグローバルHRビジネスの推進、働き方改革に対応し、2020年3月期売上高19,770百万円、営業利益2,840百万円をめざすのである。
事業別では、主力の人材サービス事業について、同社は今後も現状に近い売上高構成比で推移すると考えている模様である。
こうした中、自動車メーカー向け専門職紹介や保育士派遣など新規事業がすでに足もとで始まっている。
従って、今後も人材サービス事業が同社の成長をけん引していくと予想される。
第2の柱であるリクルーティング事業は、メディアへの掲載提案だけでなく採用にかかわるコンサルティング機能も求められており、それに対応できれば中長期的にも底堅い成長が見込まれる。
情報出版事業については、現況を考えると、中期計画はやや奮起が必要と思われる。
海外事業では、各拠点の内部体制充実と拠点数の増加をめざすことになると思われる。
従って、今後の成長投資は、人材サービス事業での新事業や増員、グローバルなエリア展開に振り向けられると予想する。
なお、同社は、2018年3月期の業績推移を計画線の進捗としているが、事業別業績については上半期時点で若干の修正を加えている。
また、同社では、3年をサイクルとして1年経過するごとに中期計画を見直しするローリング方式を採用しており、2019年3月期も現中期計画をローリングして新たな中期計画を策定すると思われる。
現中期計画で保守的に策定されたと思われる人材サービスや海外には上振れ期待があり、逆にハードルが高まった印象の情報出版は下振れ懸念があるが、全体としては上方修正される方向にあると考える。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 宮田仁光）