■要約
グローブライド (T:7990)は、釣具(グローバルブランド名「DAIWA」)で1976年に売上高世界No.1に躍進。
以来、数々のイノベーションを積み重ね、独自のテクノロジーを基盤とした革新的な製品と新たなフィッシングライフの提案などで常に業界をけん引し、フィッシングの世界では知らない人はいないと言っても過言ではないほどの存在だ。
そのほか、ゴルフ、テニス、サイクルスポーツ用品なども手掛け、グローバルに展開している。
国内、海外における販売比率は国内が71%、海外が29%。
米州、欧州のほか、アジア・オセアニアで着実に足場を固めてきた。
最近では、アジア向けの売上の伸びが著しい。
なお、製品は一部の高級品を除いて、ほぼ中国、ベトナム、タイなど海外で生産している。
主力はフィッシングで売上高の85.2%を構成、そのほか、ゴルフが6.2%、ラケットスポーツが7.8%、サイクルスポーツなどその他が0.9%(2018年3月期第2四半期累計)となっている。
2009年10月1日に旧社名ダイワ精工株式会社から現社名に変更。
釣具に関しては引き続き「DAIWA」ブランドを継承し、着実に成長を遂げている。
趣味の領域の製品カテゴリーであるため、収益は景気動向に左右されやすい。
ただ、ブランド力は強力であり、今後は釣具以外の分野をいかに伸ばすかもポイントになりそうだ。
今後も市場創造型の革新的な新製品の開発を通して世界市場の活性化に努めていく。
2015年3月期を出発点として2017年3月期を最終年度とする中期経営計画は、「2割増収・3割増益・4割増配」という目標を着実に達成。
現在、2021年3月期を最終年度とする新中期経営計画を策定中で、「増収・増益・増配」を柱とし、更なる飛躍を目指していく。
2018年3月期中には、計画の全容を明らかにする予定だ。
売上高は、長く雌伏の時が続いていたが、当面の目標である80,000百万円にあと一歩まで迫っており、2018年3月期には1993年3月期に記録した創業来最高である80,652百万円の更新が見込まれている。
株主還元については、2017年3月期の50円から、2018年3月期は55円に5円増配する見通し。
これが実現すると、配当性向は33.3%となる。
株主優待制度も導入しており、株主数の増加にもつながっているようだ。
革新的な製品を生み出すための開発研究や設備投資に意欲的で内部留保とのバランスを取りながらではあるが、積極的な株主還元姿勢は評価されるだろう。
■Key Points
・2018年3月期第2四半期は製品開発の推進や海外での積極的な拡販により増収
・2018年3月期は営業増益、売上高は過去最高を更新する見通し
・毎期着実に増配を継続、2018年3月期は55円配当を予想
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水野 文也)
グローブライド (T:7990)は、釣具(グローバルブランド名「DAIWA」)で1976年に売上高世界No.1に躍進。
以来、数々のイノベーションを積み重ね、独自のテクノロジーを基盤とした革新的な製品と新たなフィッシングライフの提案などで常に業界をけん引し、フィッシングの世界では知らない人はいないと言っても過言ではないほどの存在だ。
そのほか、ゴルフ、テニス、サイクルスポーツ用品なども手掛け、グローバルに展開している。
国内、海外における販売比率は国内が71%、海外が29%。
米州、欧州のほか、アジア・オセアニアで着実に足場を固めてきた。
最近では、アジア向けの売上の伸びが著しい。
なお、製品は一部の高級品を除いて、ほぼ中国、ベトナム、タイなど海外で生産している。
主力はフィッシングで売上高の85.2%を構成、そのほか、ゴルフが6.2%、ラケットスポーツが7.8%、サイクルスポーツなどその他が0.9%(2018年3月期第2四半期累計)となっている。
2009年10月1日に旧社名ダイワ精工株式会社から現社名に変更。
釣具に関しては引き続き「DAIWA」ブランドを継承し、着実に成長を遂げている。
趣味の領域の製品カテゴリーであるため、収益は景気動向に左右されやすい。
ただ、ブランド力は強力であり、今後は釣具以外の分野をいかに伸ばすかもポイントになりそうだ。
今後も市場創造型の革新的な新製品の開発を通して世界市場の活性化に努めていく。
2015年3月期を出発点として2017年3月期を最終年度とする中期経営計画は、「2割増収・3割増益・4割増配」という目標を着実に達成。
現在、2021年3月期を最終年度とする新中期経営計画を策定中で、「増収・増益・増配」を柱とし、更なる飛躍を目指していく。
2018年3月期中には、計画の全容を明らかにする予定だ。
売上高は、長く雌伏の時が続いていたが、当面の目標である80,000百万円にあと一歩まで迫っており、2018年3月期には1993年3月期に記録した創業来最高である80,652百万円の更新が見込まれている。
株主還元については、2017年3月期の50円から、2018年3月期は55円に5円増配する見通し。
これが実現すると、配当性向は33.3%となる。
株主優待制度も導入しており、株主数の増加にもつながっているようだ。
革新的な製品を生み出すための開発研究や設備投資に意欲的で内部留保とのバランスを取りながらではあるが、積極的な株主還元姿勢は評価されるだろう。
■Key Points
・2018年3月期第2四半期は製品開発の推進や海外での積極的な拡販により増収
・2018年3月期は営業増益、売上高は過去最高を更新する見通し
・毎期着実に増配を継続、2018年3月期は55円配当を予想
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水野 文也)