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ライオン、パイオニア、ブレインパッドなど

発行済 2018-02-13 16:03
更新済 2018-02-13 16:33
ライオン、パイオニア、ブレインパッドなど
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(T:3663) 日カーボン 5390 +700ストップ高先週末に17年12月期決算を発表営業利益は25.7億円で前期の6.6億円の赤字から大幅な黒字に転換し、昨年12月の大幅な上方修正値をさらに上回る着地18年12月期は70億円で同2.7倍の見通しとなっており、一部季刊誌予想の25億円を大きく上回る年間配当も同2倍となる100円を計画している中国向け需要の復活による黒鉛電極の採算改善、車載用2次電池負極材の好調などが背景に

 日電子 709 +95大幅反発で一時ストップ高先週末に第3四半期決算を発表営業損益は4.9億円の黒字となり、前年同期10.1億円の赤字から黒字転換電子顕微鏡の好調や上期に投入した新製品の寄与などで主力の理科学・計測機器事業の売上が伸長した第2四半期までは赤字幅が拡大していたため、10-12月期は想定以上の収益改善となった据え置きの通期予想は一転して上振れの可能性も高まる状況に


 ブレインパッド 2402 +323大幅反発で上場来高値更新先週末に上期決算を発表営業利益は2.1億円で前年同期比4.9倍に拡大し、先に発表した上方修正水準での着地通期予想は据え置いているが、改めて上振れ期待などが高まるまた、AI(人工知能)活用コンクリート点検アプリを開発と報じられていることも手掛かり材料にAIを活用し、写真を撮影するだけでコンクリートの劣化を検知するアプリとなっている

 シチズン 805 +50大幅反発第3四半期の累計営業利益は223億円で前年同期比22%増となり、上期の同10%
増から増益率が拡大する格好海外時計事業の好調などが背景通期営業利益の予想は据え置いたが、最終利益は従来の160億円から170億円に上方修正円安進行による為替差益の増加、投資有価証券売却益の発生などが理由加えて期末に創業100周年記念配当を実施し、今期の年間配当を従来計画の17円から22円に引き上げ

 ライオン 2119 +149大幅反発17年12月期決算を発表、営業利益は前期比11%増の272億円となり、ほぼ計画線上での着地高付加価値品を中心に売上が伸び、原材料費の上昇などを吸収した18年12月期はIFRSベースで330億円、日本会計基準では前期比10.3%増の300億円としており、市場予想に近い順調な増益計画また、20年12月期までの新中期経営計画ではIFRSベースで営業利益400億円を目標としている

 新川 956 -300ストップ安第3四半期決算を発表、累計営業損益は5.3億円の赤字となり、前年同期1.7億円の赤字から赤字幅が拡大した10-12月期も赤字が継続する形となっている通期予想は3.1億円の黒字から5.1億円の赤字に下方修正メモリ市場におけるワイヤボンダ設備投資の低調推移、キーパーツの調達リードタイムの長期化などが業績下振れの背景なお、未定としていた今期配当は無配とした

 パイオニア 198 -22大幅続落先週末に第3四半期決算を発表している10-12月期営業利益は1億円で前年同期比97%減の水準にとどまり、30億円程度だった市場予想を大きく下回ったまた、通期予想は100億円から50億円に下方修正した90億円程度の市場予想を下回り、ネガティブに捉えられている市販製品の販売回復遅れ、OEMの売上下振れ継続、部材費の高騰などが業績下振れの背景のようだ

 アライドHD 148 +33大幅反発17年12月期決算を発表、営業利益は11.4億円で前期比99%増となったXシリーズ・スイッチ製品群や高付加価値サービスなど高収益製品の販売好調、人件費などの削減効果が大幅増益に繋がった18年12月期見通しは非開示となっているが、10-12月期も順調な収益拡大が続いたことで、期待感が先行する形になお、信用取引に関する臨時措置が解除されたことも物色を強める支援材料に

 ファーマF 440 +80ストップ高先週末に18年7月期の業績上方修正を発表営業利益は従来の1.3億円から2億円と前期比2.2倍の水準に引き上げている国内外で機能性素材事業が好調に推移しているほか、通信販売事業における顧客の購入単価の上昇などが収益の押し上げ要因となる第1四半期は赤字幅がやや拡大していただけに、このタイミングでの上方修正はポジティブサプライズとなったようだ

 アートスパーク 1082 -300大幅続落でストップ安先週末に17年12月期決算を発表営業利益は4.2億円で前期比15%
減携帯向けから車載向けへのシフトを図っているなかで減益決算となったが、従来予想は上回って着地した一方、18年12月期は0.6億円で同85%の大幅減益見通し一部季刊誌予想などを大きく下回り、ネガティブな見方が強まっているなお、中期経営計画も見直しを行うとしている

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