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Vテク、国際帝石、SKジャパンなど

発行済 2018-02-28 16:51
更新済 2018-02-28 17:00
Vテク、国際帝石、SKジャパンなど
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(T:7608) SKジャパン 719 +54大幅反発。
前日に前2月期の業績上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の2.3億円から3億円、前期比2.6倍に引き上げ。
「星のカービィー」など定番キャラクターが好調に推移しているほか、同社オリジナルの「もちもちマスコット」シリーズや「忠犬もちしば」の増販などで売上総利益率が向上したもよう。
1月に続いての大幅上方修正にポジティブなインパクトが優勢に。


(T:4689) ヤフー 496 -38大幅続落。
前日にアルタバ(旧:米ヤフー)の電話会議が開催され、ヤフージャパンの保有株の売却意向を発表しているもよう。
売却株数などは不明だが、マーケットで売り出す予定のようだ。
アルタバは現在、同社の第2位株主であり、本日は需給面への影響を警戒する動きが先行している。
今後は同社の対応策などに関心が向かうこととなりそうだ。


(T:1605) 国際帝石 1311.5 -67大幅反落。
原油先物相場の下落を受けて、関連銘柄として売りが先行する展開に。
前日のNY原油先物相場は前日比1.4%の大幅安。
国際エネルギー機関局長が、米シェール生産の
「爆発的な増加」は来年以降も続く可能性があると述べたことが重しとなっている。
今後の原油相場の先行きに警戒感が強まっているもよう。
昨日上げが目立った日揮や千代建などのプラント株も本日は原油安を嫌気する動きに。


(T:7717) Vテク 28710 +2730大幅続伸。
東海東京証券が投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を25000円から
40000円に引き上げたことが買い材料視された。
第3四半期決算と10.5世代FPD投資の盛り上がりや受注拡大を考慮して、業績予想を上方修正しているもよう。
会社側の営業利益計画、18.3期120億円、19.3期140億円に対して、東海東京証券では、18.3期124億円、19.3期180億円と予想している。


(T:6951) 日電子 889 +29大幅続伸。
前日に通期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の30億円から40億円、前期比92.7%増益へ引き上げている。
産業機器事業の収益が想定より上振れるほか、円安効果も利益上振れに貢献する形に。
上半期決算は従来想定を下振れる着地だったこともあり、大幅上方修正にはインパクトも強まる状況のようだ。


(T:3230) スター・マイカ 2170 +159大幅高で高値更新。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断を新規に「バイ」、目標株価を2620円としていることが買い材料になっている。
安定成長が期待できる中古マンション市場において、最大規模の保有戸数を有していることから、賃貸や売買の拡大による中期的な利益成長が期待できると評価。
拠点拡大や仕入多様化などで、20.11期までは2ケタ増益が続くと予想。


(T:5401) 新日鉄住金 2556.5 -101.5反落。
みずほ証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価も3300円から2700円に引き下げている。
副原料・資材・物流などのコスト負担が拡大、19.3期は合理化効果がコスト負担増で相殺され、3000億円台後半の経常利益水準達成は難しくなったと判断しているもよう。
また、20.3期以降、鋼材需要は減速ではなく減少局面入りする可能性が高まってきたとも指摘している。


(T:4687) TDCソフト 1287 +118大幅反発。
前日に業績予想を上方修正、営業利益は従来予想の17.9億円から18.5億円、前期比12.5%増益に上方修正している。
アプリケーション開発、ソリューション事業分野ともに想定を上回るペースで推移しているほか、プロジェクト管理の徹底により採算性も向上したもよう。
また、従来未定としていた期末配当金は35円として、前期の32円から引き上げるともしている。


(T:6432) 竹内製作所 2587 +84大幅続伸。
東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も2450円から2970円に引き上げている。
生産性改善を背景に業績予想を引き上げたこと、北米でインフラ整備やハリケーン災害後の復旧工事などミニショベル需要が拡大すると予想されること、19.2期も2ケタ増益が予想されることなどにより、妥当バリュエーションを引き上げているもようだ

(T:5440) 共英製鋼 1715 -198大幅反落。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価も2060円から1600円に引き下げている。
スクラップ以外のコスト上昇分の製品価格への転嫁が難しいと捉えているもよう。
国内事業の収益力低下は成長途上の海外事業では補い切れないとの見方に。
20.3期営業利益は従来予想の111億円から65億円に減額している。

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