(T:1928) 積水ハウス 1865 -140大幅続落。 先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は311億円で前年同期比7.2％減益となった。
粗利益率の高い戸建住宅事業や賃貸住宅事業が伸び悩んだ。
市場予想も下回るスタートになったとみられ、通期予想の2000億円、前期比2.3％増益達成に対する懸念が強まる形にも。
なお、同日発表された5月の受注は、戸建が前年同月比横ばい、賃貸住宅が同8％の減少となっている。
(T:3843) フリービット 1391 +269急騰で上昇率トップ。
先週末に発表した決算が好感されている。
前4月期営業利益は18.5億円で前期比40.1％増益、従来予想の20億円はやや下回ったが、アドテクノロジー事業の収益が大きく拡大したことで大幅増益となった。
今期は25億円で同35.0％増益の見通し、ブロードバンド事業は先行投資負担がかさむが、アドテクノロジー事業の伸長に加えて、ヘルステック事業の収益貢献などを見込んでいるもよう。
(T:9519) レノバ 1505 +204大幅反発。
SMBC日興証券では投資判断を新規に「1」、目標株価を1740円としている。
今後10年に亘り安定的且つ高成長を持続する確度が高いと見込まれる点は、現在の株価に織り込まれていないと判断しているもよう。
今後は、再生可能エネルギーに対する認識の上昇や同社の比較優位性が鮮明となっていくことで、発電総量の拡大を織り込んでいくことが可能になると指摘している。
(T:3903) gumi 836 -123大幅反落。
先週末に前4月期の決算を発表している。
営業利益は9.9億円で前期比39.7％減益となり、支払手数料率の低いタイトルが増収となったことや広告宣伝費などコスト適正化で、従来予想の6.5億円は上回る着地となった。
一方、今4月期第1四半期は2ケタの減収、並びに5億円の営業赤字見通しとしており、ネガティブに捉えられている。
収益の安定化期待が低下する格好に。
(T:3662) エイチーム 2592 +166大幅続伸。
先週末に第3四半期決算を発表している。
累計営業利益は38.1億円で前年同期比37.5％増益、引っ越し関連やブライダル関連など、ライフスタイルサポート事業をけん引役に好業績となっている。
2-4月期の増益率は鈍化したものの、通期計画47億円、前期比15.3％増益予想に対する進捗率は引き続き順調なものとなっており、安心感が先行した。
(T:6103) オークマ 6300 -180大幅続落。
ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価も9000円から7500円に引き下げている。
これからピークを迎える公算が高まるスマホCAPEX「以外」の製品群への寄与度が高いサブセクターの強気見解を引き下げたことが背景。
ピーク時期到来の前提変更で来期の業績予想も下方修正のもよう。
なお、同社のほかに日本精工も格下げしている。
(T:9743) 丹青社 1529 +128大幅反発。
昨年12月の高値1460円を一気に更新している。
先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は24.9億円で前年同期比53.2％増益となり、上半期計画27.7億円、同4.8％減益に対する進捗率は90％に達している。
東京五輪開催が近づくなどディスプレイ業界にとっては今後も良好な事業環境が見込め、据え置きの通期予想の上振れ幅は大きくなるとの期待が高まる。
(T:3657) ポールHD 2315 +230大幅続伸。
スマホ向けアプリの開発などを手掛けるトライフォートと、AIを利用した自動QAサービスの開発などに関して資本業務提携を締結すると発表している。
AIやQAなどのノウハウ取得で、今後の業容拡大につながっていくとの期待感が先行しているもよう。
なお、先週末には第1四半期決算も発表、営業利益は9.0％増益となり、上半期の8.9％減益予想に対して順調なスタートにもなっている。
(T:9681) 東京ドーム 1010 -48大幅反落。
先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は19.75億円で前年同期比8.6％減益になった。
ドームホテルや黄色いビルが減収となった東京ドームシティ事業の収益伸び悩みが響いた。
通期計画は前期比11.3％減益であり、実績数値にサプライズはないが、比較的保守的な業績見通しを示す傾向があり、ストレートに減益決算が嫌気される形に。
なお、投資有価証券売却益の減少で純利益の減益幅は大きくなっている。
(T:3086) Jフロント 1774 +47大幅反発。
大丸松坂屋百貨店では18年3-5月に美術品や宝石、時計といった1000万円を超える高額品の販売額が前年同期比で6割増えたと報じられている。
日銀の金融緩和を受けて株式や不動産の価格が上昇し、富裕層を中心に資産効果が働いていることなどが底流にあるともされている。
高額品を中心とした個人消費の回復期待などは百貨店株に反映されやすいとみられる。