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ファーストリテ、リクルートHD、SUMCOなど

発行済 2018-07-04 15:49
更新済 2018-07-04 16:00
ファーストリテ、リクルートHD、SUMCOなど
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(T:3436) SUMCO 2152 -107大幅反落。
中国の裁判所が販売禁止を命じたと伝わっているマイクロンが急落するなど、米半導体関連株の下落に引きずられる格好となっている。
本日は主力の半導体関連株に売りが先行。
また、シリコンウエハー世界第3位のグローバルウエーハズが日韓台で増産投資を検討していると報じられており、シリコンウエハーの市況軟化につながるといった警戒感も出ているようだ。


(T:9983) ファーストリテ 48730 -1070反落。
前日に6月の月次動向を発表している。
既存店売上高は前年同月比4.0%減で、2カ月連続での前年割れとなっている。
客単価が3.8%上昇したものの、客数が7.5%の減少となった。
気温が低い日が多かったことから、夏物商品の需要が弱まったもよう。
大型販促などを実施していなかったことも要因となるが、百貨店各社や他の衣料品専門店との比較では、相対的に伸び悩みが目立つ状況ともなっている。


(T:3085) ALサービス 2125 -133大幅続落で一時下落率トップ。
前日に発表した6月の月次動向がマイナス視されている。
かつやの既存店売上高は前年同月比3.5%減と2カ月連続の前年割れとなった。

客数が同4.3%減と落ち込んだことが背景。
第1四半期と比較して、4-6月期は鈍化傾向が鮮明化していることで、上半期業績の下振れなども警戒される状況になっているとみられる。


(T:6988) 日東電 8119 +102反発。
クレディ・スイス証券では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を11000円としている。
第2四半期から業績は本格回復期に入ると予想、今期以降は2ケタ成長が続くと見込んでいる。
第2四半期からはハイエンドスマホの新モデル生産が開始するほか、インダストリアルテープも新製品の継続的な投入による収益改善が期待できるとみているようだ。


(T:6098) リクルートHD 3007 -79大幅反落。
UBS証券では投資判断を新規に「セル」、目標株価を2900円としている。

国内人材募集の増収率低下が予想されること、海外人材派遣のマージン改善幅は限定的とみられること、HRテクノロジーの成長率低下が避けられないと考えることなどを低評価の背景としている。
人材ビジネス業界に対する楽観的な見方が多かっただけに、ネガティブな反応が先行しているようだ。


(T:7606) Uアローズ 4100 +195大幅反発。
前日に発表した6月の月次動向が買い材料視されている。
既存店売上高は前年同月比11.9%増、3か月ぶりの2ケタ増収となっている。
客数が同9.1%増加したほか、客単価も同1.3%上昇している。
気温上昇で夏物需要が活発化したことが背景。
また、月中のVIP顧客向けセール、月下旬からのハウスカード会員向けの先行セールも好調に推移したもよう。


(T:3563) スシローGHD 6990 +500大幅続伸。
前日に発表した6月の月次売上好調が材料視されている。
既存店売上高は前年同月比13.1%増、8カ月連続でのプラス成長となったほか、17年9月期以降では初の2ケタ増となっている。
第3四半期に入って売上成長が加速化しており、上半期と比べて増収率鈍化を見込んでいる下半期業績の上振れ期待なども高まる状況となっているもよう。


(T:1605) 国際帝石 1163 +24続伸。
NY原油市況が一時2014年11月以来となる75ドル台まで上昇したことで米エネルギー関連株が上昇し、国内で原油高メリット銘柄の最右翼となる同社にも買いが波及する展開になっている。
リビアが東部の輸出港からの出荷について不可抗力条項を宣言したこと、イラン大統領の発言がホルムズ海峡の混乱を示唆と受け止められたことなどが原油相場上昇の背景に。


(T:2127) 日本M&A 3305 +175大幅続伸。
水戸証券ではレーティング「A」を継続、目標株価を3800円としている。

これまで8期連続で実績が会社側の期初計画を上回っていると指摘、今期営業利益も会社計画の125億円、前期比8%増を上回り、159億円で同37%増を予想としている。

オーナーの高齢化による継承問題意識の高まりから、売却を検討する企業数は今後も増加が見込めるとしている。


(T:3230) スター・マイカ 2141 +69大幅反発。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を2620円から2950円に引き上げている。
株価は決算発表後に下落、通期計画の上方修正を見送ったことが影響しているが、仕入の進捗状況から中期的に業績拡大余地があり、今後の利益進捗により株価上昇余地が大きいと指摘しているもよう。

来11月期営業利益は市場予想の2.5%増益に対して、24.0%増益を予想しているようだ。

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