日経平均は3日ぶり反発。 19日の米国市場ではNYダウが64ドル高と反発する一方、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は3日続落。
朝方は円相場がやや強含みだったこともあり、週明けの日経平均は157円安からスタートすると、22271.59円（前週末比260.49円安）まで下落する場面があった。
しかし、売り一巡後は下げ渋り、後場プラスに転じると一時22672.25円（同140.17円高）まで上昇した。
中国・上海総合指数が連日で大幅高となったうえ、米株価指数先物の上昇も支援材料となった。
大引けの日経平均は前週末比82.74円高の22614.82円となった。
東証1部の売買高は11億3506万株、売買代金は2兆1009億円だった。
業種別では、鉱業、食料品、水産・農林業が上昇率上位だった。
一方、石油・石炭製品、医薬品、精密機器が下落率上位だった。
個別では、ファーストリテ (T:9983)や半導体関連の東エレク (T:8035)、ＳＵＭＣＯ (T:3436)などが堅調。
三菱ＵＦＪ (T:8306)やみずほ (T:8411)といったメガバンク株は小じっかり。
中国株高を受けて資生堂 (T:4911)などの上げが目立った。
また、従前に人気だった多木化学 (T:4025)が再び動意を見せてストップ高を付けたほか、防衛関連の石川製 (T:6208)なども東証1部上昇率上位に顔を出した。
米ロの緊張を意識した買いが向かったようだ。
一方、ソフトバンクＧ (T:9984)、トヨタ自 (T:7203)、ソニー
(T:6758)などがさえない。
任天堂 (T:7974)は小幅に下げた。
サウジアラビア情勢の緊迫化懸念などを背景に、ＪＸＴＧ (T:5020)や出光興産 (T:5019)といった石油元売り大手の下げが目立った。
また、免震・制振装置の不正問題を巡る先行き不透明感から売られたＫＹＢ (T:7242)、業績下方修正を発表したアーレスティ (T:5852)や川崎重 (T:7012)が東証1部下落率上位に顔を出した。