日経平均は続落。 20日の米国市場では主要ハイテク株の売りが続いたほか、世界経済の減速懸念を背景とした原油先物相場の下落も嫌気され、NYダウは551ドル安と大幅に続落。
本日の日経平均はこうした流れを引き継いで296円安からスタートした。
寄り付き直後には21243.38円（前日比339.74円安）まで下落する場面があったが、予想PER（株価収益率）12倍に迫る水準では押し目買いも入り、下げ幅を縮める展開となった。
中国・上海株の下げ渋りや日銀による上場投資信託（ETF）買い入れ観測も株価を下支えした。
大引けの日経平均は前日比75.58円安の21507.54円となった。
東証1部の売買高は13億9258万株、売買代金は2兆4105億円だった。
業種別では、鉱業、証券、卸売業などが下落率上位で、その他も全般軟調。
電気機器とパルプ・紙のみプラスを確保した。
個別では、任天堂 (T:7974)、ソニー (T:6758)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、ファーストリテ
(T:9983)などがさえない。
トヨタ自 (T:7203)は小幅に下落した。
同業シャイアー買収について欧州委員会から承認を取得した武田薬 (T:4502)は3％超安。
オリンパス (T:7733)は社内弁護士による記者会見を受けて後場急落した。
社内基準未達の製品出荷が報じられた三菱電 (T:6503)、レーティング引き下げ観測のスクエニＨＤ (T:9684)も軟調。
また、新株予約権付社債（CB）を発行する高島屋 (T:8233)が東証1部下落率トップとなった。
一方、ソフトバンクＧ (T:9984)やキーエンス (T:6861)はしっかり。
カルロス・ゴーン会長逮捕に揺れる日産自 (T:7201)は反発した。
米国市場の流れを引き継いで東エレク (T:8035)、ＳＵＭＣＯ (T:3436)といった半導体株の上げが目立ち、村田製 (T:6981)などの電子部品株も堅調。
また、ＬＩＦＵＬＬ (T:2120)などが東証1部上昇率上位に顔を出した。