日経平均は3日ぶり大幅反発。 4日の米国市場でNYダウは大幅反発し、746ドル高となった。
12月雇用統計で雇用者数の伸びが市場予想を大きく上回ったほか、パウエル連邦準備理事会（FRB）議長が金融政策の調整余地について言及したことなどが安心感につながった。
週明けの日経平均もこうした流れを引き継いで382円高からスタートすると、朝方には一時20266.22円（前週末比704.26円高）まで上昇した。
ただその後、円相場が強含みとなったこともあり、買い戻しが一巡すると上値の重い展開となった。
大引けの日経平均は前週末比477.01円高の20038.97円となった。
東証1部の売買高は14億2427万株、売買代金は2兆4634億円だった。
業種別では、全33業種がプラスとなり、電気機器、不動産業、その他製品、機械、海運業が上昇率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の92％に上った。
個別では、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクＧ (T:9984)、任天堂 (T:7974)、トヨタ自 (T:7203)、ソフトバンク (T:9434)など売買代金上位は全般堅調。
中国人民銀行（中央銀行）の預金準備率引き下げを受けて、ファナック (T:6954)やコマツ (T:6301)といった中国関連株の上げが目立った。
同業シャイアーの買収対価として発行する株式数が確定した武田薬 (T:4502)は7％超高。
アパレル大手の退店影響は限定的との見方からＺＯＺＯ (T:3092)は8％超高となった。
また、買い戻し優勢となったＤＬＥ (T:3686)などが東証1部上昇率上位に顔を出した。
一方、ユニファミマ (T:8028)は逆行安で4％の下落。
ユニー株売却に伴い純利益予想を上方修正したが、材料出尽くし感が広がったようだ。
ＮＴＴ (T:9432)やＫＤＤＩ (T:9433)といった通信株の一角もさえない。
また、多木化学 (T:4025)などが東証1部下落率上位に顔を出した。