日経平均は3日ぶり大幅反発。
15日の米国市場ではNYダウが反発し、443ドル高となった。
米中通商協議が今週も米国で継続されることが決まり、摩擦解消への期待が高まった。
週明けの日経平均はこうした流れを引き継いで316円高からスタートすると、中国などのアジア株高も支援材料となり、後場には21306.36円(前週末比405.73円高)まで上昇する場面があった。
ただ、今晩の米国市場が休場ということもあり、その後は高値圏でこう着感の強い展開となった。
後場の上下の値幅は37円ほどにとどまった。
大引けの日経平均は前週末比381.22円高の21281.85円となった。
東証1部の売買高は11億9024万株、売買代金は2兆0425億円だった。
業種別では、全33業種がプラスとなり、石油・石炭製品、ゴム製品、鉱業、証券、非鉄金属が上昇率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の90%となった。
個別では、ファーストリテ (T:9983)が4%近い上昇となり、日経平均を約70円押し上げた。
ブリヂス (T:5108)は決算とともに発表した自社株買い実施が好感されて5%近い上昇。
レーティング引き上げ観測のソフトバンク (T:9434)は3%高となった。
その他売買代金上位ではソフトバンクG (T:9984)、任天堂 (T:7974)、ソニー (T:6758)、トヨタ自 (T:7203)などがしっかり。
三菱UFJ (T:8306)や三井住友 (T:8316)といったメガバンク株は堅調ぶりが目立った。
また、双信電機 (T:6938)がストップ高水準で取引を終え、東証1部上昇率トップとなった。
一方、東エレク (T:8035)が小幅に下落し、アンリツ (T:6754)は利益確定売りに押された。
レオパレス21 (T:8848)は一部メディアの「法人客離れ」との報道が嫌気されて大幅に6日続落し、マイネット (T:3928)などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。