(T:6616) トレックスセミ 1248 +84急反発。
自己株式の取得実施を前日に発表している。
発行済み株式数の5.20％に当たる60万株、8億円を上限に実施、取得期間は3月6日から8月30日までとしている。
発行済み株式数に対して高水準の自社株買いとなり、取得期間も比較的短いことから、一株当たりの価値向上、並びに、需給改善への期待感が先行している。
(T:7956) ピジョン 4210 -165大幅続落。
一昨日発表の決算が引き続き嫌気されていたが、本日は大和証券の格下げなども観測されており、一段安の展開に。
大和証券では投資判断を「2」から「3」に、目標株価も5810円から4360円に引き下げた。
前期業績は保守的とみられた会社計画にも届かずネガティブと指摘、中国出生数減少で、子供用品関連ビジネスの成長率が中長期的に鈍化していく恐れも出てきているとしている。
(T:2695) くら 5280 -540急落。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は12.1億円で前年同期比30.7％の大幅減益となった。
通期では増益予想となっており、想定外の低調スタートとも捉えられる格好に。
足元の既存店売上伸び悩みなどが背景になっているとみられる。
また、2月の月次動向も発表しているが、既存店売上高は前年同月比6.2％減となり、前月度同様に減少率が大きく、伸び悩み傾向が継続している。
(T:6208) 石川製 1373 +78急伸。
韓国の情報機関である国家情報院では、北朝鮮北西部のミサイル発射場で、撤去した施設の一部を復旧する動きが把握されたと報じられている。
米国との交渉が失敗した場合に備え、ミサイル発射場として再び活用するためとみられているようだ。
地政学リスクの高まりを映して、防衛関連の代表格と位置づけされる同社への関心が高まる形に。
豊和工業 (T:6203)なども高い。
(T:3046) ジンズ 6030 +500急反発。
前日に発表した2月の月次動向が好感されている。
既存店売上高は前年同月比6.9％増と2カ月ぶりのプラスに転換、12月から1月にかけて減速ペースが強まり、前月は13カ月ぶりのマイナスに転じていた。
それに伴って株価も下落していたため、2月の増収率回復を受けて買い安心感が高まる形に。
花粉対策用商品が好調に推移したもようだが、今後一段と本格的な花粉シーズンに突入するで、先行きへの期待感も優勢に。
(T:4528) 小野薬 2281.5 -46.5反落。
JPモルガン証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も3400円から2600円に引き下げている。
オプジーボの非小細胞肺がん以外のがん主適応からの業績貢献は続くとの見方に変化ないが、当面はデータポイントに乏しく、相対的な魅力度がセクター内の他の銘柄よりも低いと判断しているようだ。
(T:2395) 新日科学 880 +11大幅続伸で昨年来高値を更新。
SBI証券が投資判断を「やや強気」から「強気」に引き上げ、目標株価も750円から1200円に引き上げている。
製薬企業でのアウトソーシングの流れは今後も継続、臨床事業だけでなく、前臨床事業でもその恩恵を受けるとみている。
WAVE Life Scienceでの公募増資開示でリスクも織り込まれたと判断。
黒字化の恩恵は、中期的には株主還元にもつながる可能性としているようだ。
(T:8136) サンリオ 2518 +172急伸で昨年来高値。
同社とワーナーブラザースジャパン合同会社は、ハローキティ初のハリウッド映画化が決定したと発表。
ワーナー・ブラザース・エンターテインメント傘下の映画製作会社で、「ロード・オブ・ザ・リング」3部作などで知られるニュー・ライン・シネマ社と、映画製作プロダクションのフリン・ピクチャー社が映画化企画を進めているもよう。
ハローキティの一段のブランド力向上につながるとの期待も先行へ。
(T:7701) 島津製 2968 +138大幅反発。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を3600円から3900円に引き上げている。
計測機器事業の質量分析計を中心としたラインナップ拡張に伴い、安定的な利益成長は継続していくとの見方。
また、みずほ証券でも投資判断「中立」継続ながら、目標株価を2600円から2850円に引き上げ。
計測機器の重点機種がけん引して、安定成長が続いていくとの評価に。
(T:3436) SUMCO 1395 -49大幅続落。
野村證券では目標株価を1695円から1460円に引き下げた。
台湾子会社を中心に300mmウエーハで、生産能力の約20％は顧客と長期契約を結んでおらず、足元の需給悪を考慮すると販売価格の下落リスクがあると分析。
半導体需要減速を映して、300mmウエーハの数量・価格見通しを引き下げ、営業益予想も19.12期は760億円から615億円に、20.12期は767億円から620億円に減額した。