3月6日のS&P500指数は小幅安となった。テック、小売銘柄は上昇したが、GE( General Electric )を筆頭に資本財銘柄の下落によって押し下げられた。
ダウ平均株価は前日比0.05%安、S&P500指数は0.11%安、ナスダック総合指数は0.02%安となった。
ゼネラル・エレクトリック(General Electric) (NYSE:GE)株の終値は4.7%となったが、下げ幅は一時7.7%まで及んだ。ラリー・カルプCEOは5日、今年度の同社の資本財事業のフリーキャッシュフローは引き続き赤字となる事を発表した。同社の電力事業は不振にあえいでいる。
同社株の下落が資本財銘柄の重しとなり、市場全体が押し下げられた。一方でターゲット( Target )とコールズ(Kohl's)の決算は予想を上回り、小売銘柄を押し上げた。
ターゲット(Target) (NYSE:TGT)の第4四半期決算のEPS(一株当たり利益)は1.53ドルと、予想の1.52ドルを上回った。一方、売上高は予想を下回っていた。
コールズ(Kohl's) (NYSE:KSS)の第4四半期決算では、純利益が予想を上回っていたが、売上高は予想を下回った。幼児、紳士向けのアパレル事業は好調であったが、女性、子供向け事業は伸び悩んだ。
SPDR S&P Retail (NYSE:XRT) ETFの終値は0.8%高となった。
一方で、通信サービス銘柄もフェイスブック(Facebook) (NASDAQ:FB)、アルファベット(Alphabet) (NASDAQ:GOOGL)を筆頭に好調であった。両社は通信サービスセクターの約49％を占めている。
独立系リサーチ会社のCFRAは、「アルファベットとフェイスブック株は、オンライン広告収入の増加などによって、2018年と比較して今年度は高パフォーマンスとなる可能性が高い」と述べている。
経済面では、ISM非製造業景気指数と新築住宅販売戸数の強い結果が米国経済の減速懸念を抑え、株式市場の投資家心理を下支えしている。
しかし世界経済の減速懸念は未だ顕在している。中国政府は米中貿易戦争や世界経済の減速、債務削減計画を考慮して、2019年の成長目標を6~6.5%と、前年度の6.6%を下回る水準に設定した。
日本時間に水曜日午前0時30分に発表された、EIA(エネルギー情報局)の米原油在庫量統計に注目が集まった後、エネルギー株の下落によって米国株式市場はさまよっていた。
その他企業関連のニュースとして、中国税関当局がテスラ(Tesla) (NASDAQ:TSLA)のセダン「モデル3」にラベル表示の法令違反があったとして、通関手続きや販売の差し止めが命じられていた。その後当局との合意を確認したものの、同社は1日の7.8%安、4日の3.2%安に続き、昨日5日も3.1%安となった。
5日のS&P500指数 上昇/下落銘柄:
コールズ(Kohls) (NYSE:KSS)、ウイリス・タワーズワトソン(Willis Towers Watson) (NASDAQ:WLTW)、ターゲット(Target) (NYSE:TGT)株の上昇幅が最も大きかった。
一方で下落幅の大きかった銘柄は、エーオン(Aon) (NYSE:AON)、DISHネットワーク( DISH Network ) (NASDAQ:DISH)、アライン・テクノロジー( Align Technology )(NASDAQ:ALGN)であった。