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ダイナック Research Memo(6):大型施設の稼働や新規出店・改装効果で、増収増益を見込む

発行済 2019-03-08 15:36
更新済 2019-03-08 15:41
© Reuters. ダイナック Research Memo(6):大型施設の稼働や新規出店・改装効果で、増収増益を見込む
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■今後の見通し● 2019年12月期の見通し2019年12月期についてダイナックホールディングス (T:2675)は、売上高37,500百万円(前期比3.9%増)、営業利益720百万円(同165.4%増)、経常利益750百万円(同15.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益310百万円(同40.8%増)と増収・大幅増益を予想している。

売上高は前期比約14億円の大幅増収の予想となっている。

このうち約10億円は3月に開業予定の鈴鹿PA内の「PIT SUZUKA」の売上高と弊社では推測している。

残りの約4億円については直営ビジネスのバー・レストランや受託ビジネスの中のゴルフクラブレストラン、道の駅からの増収となる。

この主たるドライバーは2018年12月期に新規開店・業態変更した店舗の通期寄与要因ということになるだろう。

前述のように前期はバー・レストランで7店舗、ゴルフクラブレストランで6店舗、道の駅で1店舗の新規開店があったほか、バー・レストランで7店舗の業態変更があった。

これと今期の期中新規出店の効果によって前期及び今期の閉店影響を吸収し、前期比約4億円の増収を達成する計画とみられる。

既存店売上高については2018年12月期が前期割れだったこともあり、天候不順がなければ100%を超える可能性は高い。

しかし天候悪影響が全くないとも想定しにくく、既存店売上高の増減収影響についてはニュートラルとみておくのが安全だと考えている。

利益面では、営業利益が前期比約2.7倍と大幅増益の予想となっている。

その主たる要因は売上増による増収効果と、前期にあった利益圧迫要因の解消だと考えられる。

前期の利益圧迫要因の1つに人材募集費用があるが、これは同社の人材獲得に向けた諸施策の効果などで軽減される見通しだ。

また、販管費段階では新規出店・業態変更にかかる費用が前期に大きく増加したが、今期はバー・レストラン、ゴルフクラブレストランの新規出店数と業態変更の店舗数がいずれも前期を下回る計画となっている。

PIT SUZUKAについては開業初年度であるものの営業期間が約9ヶ月半あるため、損益トントン、すなわち、増減益要因としてはニュートラルと弊社では推測している。

同社の業績を考えるうえでは天候要因が最大のリスク要因と言える。

2019年12月期は1、2月の天気は比較的順調に推移しているが、今後について予断を許さないのは言うまでもない。

前述のように、既存店売上高についてはニュートラルとみてはいるが、天候次第でこれが減収・減益要因に変わってくる可能性がある点には要注意だ。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川裕之)

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