日経平均は3日ぶり反落。
56.12円安の21528.38円（出来高概算5億6000万株）で前場の取引を終えている。
週明け18日の米株式市場でNYダウは65ドル高と4日続伸。
翌日から開催される連邦公開市場委員会（FOMC）で年内の利上げ凍結の見方が一段と強まるとの思惑から買いが入った。
一方、為替市場ではドルの上値が重く、1ドル＝111円台前半と円高に振れており、本日の日経平均は26円安からスタートすると、朝方には21425.79円（158.71円安）まで下落する場面があった。
その後押し目買いが入って下げ渋り、中国・上海株が小高く始まったことも支援材料となって一時プラスに転じたが、一段の上値を追う動きは限られた。
東証1部の値下がり銘柄は全体の7割強となっている。
個別では、ＺＯＺＯ (T:3092)が10％超の下落となり、東証1部で売買代金、下落率ともトップ。
一部証券会社のレーティング引き下げが観測されており、手仕舞い売りがかさんだようだ。
任天堂 (T:7974)、ソフトバンクＧ (T:9984)、武田薬 (T:4502)、東エレク (T:8035)もさえない。
また、業績下方修正を発表したメガチップス (T:6875)、決算がネガティブ視されたツルハＨＤ (T:3391)、レーティング引き下げ観測のエン・ジャパン (T:4849)などが急落し、ＺＯＺＯとともに東証1部下落率上位に顔を出した。
一方、トヨタ自 (T:7203)やメガバンク株は小じっかり。
ドイツ銀行の経営統合交渉を受けて欧米の金融株が買われ、東京市場にもこうした流れが波及したようだ。
日立 (T:6501)は3％高と上げが目立つ。
また、ＪＤＩ (T:6740)は投資ファンドによる株式保有目的変更を受けて思惑買いが入り、東証1部上昇率トップとなった。
セクターでは、小売業、電気・ガス業、精密機器などが下落率上位。
反面、保険業、パルプ・紙、その他金融業などが上昇率上位だった。
日経平均は日中、海外株や為替の動向睨みで上下に振らされるものの、結局は21500円近辺でこう着といった構図が続いている。
21500円を上回る水準では世界経済や企業業績の先行きを警戒した機関投資家、また保有株の縮減に動く金融機関などの売りが出る一方、日足チャート上の25日移動平均線レベル（21400円付近）では3月期末の配当権利取りや配当再投資の思惑からの買いが入っているものとみられる。
本日から開催される米FOMCの内容を見極めたいなどとの思惑も加わり、後場の日経平均はマイナス圏でややこう着感を強める可能性がある。
新興市場はマザーズ指数が反落、日経ジャスダック平均が小幅ながら3日続伸とまちまち。
やはり買い一方向には傾きづらく、バイオ株の一角に利益確定売りが出てマザーズ指数を下押ししているが、窪田製薬ＨＤ (T:4596)などが値を飛ばしており、個人投資家の物色意欲は根強いようだ。
ミンカブ (T:4436)やコプロＨＤ (T:7059)といった新規上場銘柄も商い活発。
値動きの軽さから、個人投資家の中小型株選好がまだまだ続きそうだ。
（小林大純）