23日の日経平均は反落。
前日の米国株式市場で、主要3指数は軟調推移となるなか、為替相場においてもドル円が円高方向に傾き、本日の東京市場は前述したさえない外部環境を背景に朝方から売りが先行した。
なかでも、華為技術（ファーウェイ）に対する制裁措置の影響が懸念され、日本のハイテク株に対する売りが目立つ格好に。
東証1部銘柄のうちの約6割近くが下落するなか、物色は内需ディフェンシブ銘柄へと消去法的な買いが向うに留まった。
一方、日経平均は後場にかけて下げ渋ったものの、中国株をはじめとしたアジア市場がさえないなかで、積極的な押し目買いの動きは限られた。
大引けの日経平均は前日比132.23円安の21151.14円。
東証1部の売買高は11億5542万株、売買代金は2兆853億円だった。
業種別では、鉱業が4％安となったほか、石油・石炭製品や海運業、建設業が軟調な動きとなった一方で、水産・農林業、陸運業、食料品、電気・ガス業は堅調。
値上がり率トップはメディカルデータビジョン (T:3902)となり、5月15日につけた年初来高値を更新したほか、ぐるなび (T:2440)やデジタル・インフォメーション・テクノロジー (T:3916)などがそれに続いて上位に並んだ。
売買代金上位では、スプリントの合併計画に不透明感が再燃したソフトバンクG (T:9984)が大幅安となったほか、ソニー (T:6758)、村田製作所 (T:6981)、安川電機 (T:6506)、東京エレクトロン (T:8035)、TDK (T:6762)といったハイテク株の下落が目立った。
一方で、任天堂 (T:7974)、ファーストリテ (T:9983)、トヨタ自動車 (T:7203)、リクルートホールディングス (T:6098)はプラス圏で大引けを迎えた。